マーケティングのデータ活用に関するアンケート調査
57.1％の企業でデータサイエンティストが不在
企業においてマーケティングのデータ分析状況はどこまで進んでいるのか？ データ分析製品／サービスの導入状況、データサイエンティストの活動実態などを読者に聞いた。
ITmedia マーケティングとTechTargetジャパンは9月9日から25日にかけて、ITmedia マーケティング会員および、TechTargetジャパン会員を対象に「マーケティングのデータ活用に関するアンケート調査」を実施した。企業におけるデータ分析ツールの活用状況やデータサイエンティストの活動実態などが明らかとなった。本稿では、アンケート調査を元に、企業のマーケティングにおけるデータ活用の現状を紹介する。全ての結果を記載したリポートは、文末のリンクから会員限定でダウンロードできる。
目的：マーケティングのデータ活用に関する課題や検討状況、製品選定のポイントなどを聞くため
方法：Webによるアンケート
調査対象：ITmedia マーケティング会員、TechTargetジャパン会員
調査期間：2013年9月9日（月）～9月25日（水）
総回答数：170件
※回答の比率（％）は小数点第1位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100.0％にならない場合があります。
現状、データ分析業務で活用しているツールの多くはMicrosoft Excel
自社で分析／データ活用業務に利用している製品／サービスを聞いたところ、79.4％が「Microsoft Excel」と回答した。「Microsoft Access」（39.4％）がその後に続く。データ分析の専用ツールよりも汎用ツールのデータ分析機能を活用しているのが現状のようだ。
自社で分析／データ活用業務に利用している製品／サービス
導入意向が強いデータ分析ツールはWebサイト解析ツールやDB系分析ツール
今後、導入を検討している具合的なデータ分析製品／サービスとしては、「Google Analytics」や「Adobe Analytics」のようなWebサイト解析ツールと「Microsoft SQL Server」「Oracle Business Intelligence」のようなデータベース系分析ツールが挙げられた。
今後、導入を検討している具体的なデータ分析製品／サービス
分析対象データは「基幹システムのログデータ」や「顧客データ」
分析対象のデータを聞くと、「基幹システムのログデータ」（18.8％）、「顧客や見込み客の個人情報データ」（17.6％）との回答が目立った。基幹システムに格納されるデータの多くは売り上げにひも付く。現状、企業にとって、データ分析の主な目的は、売り上げ状況の可視化、あるいは売り上げに至るプロセスの可視化にあるといえる。
現在、どのようなデータを分析しているか（複数選択可）
データサイエンティストが1～5人いる企業は24.7％
データ分析を主要業務とする専門職「データサイエンティスト」は果たして、どのくらい企業に存在するのか？ 57.1％の企業は不在と回答している。ただし、データ分析の専任職が社内にいないだけで、マーケティング部門やIT部門などで通常業務と掛け持ちで分析業務に従事する人材はいると考えられる。
データ分析専任スタッフ（データサイエンティスト）の人数
データサイエンティストがどんな部署に所属するのかを聞くと、「経営／経営企画部門」（24.7％）、「宣伝／マーケティング部門」（18.0％）、「IT部門」（41.6％）などさまざまな部門に所属していることが分かった。「データ分析の専門部署」を設置している企業は9.0％だった。
データサイエンティストが所属する部門
詳細なアンケート結果は、以下からダウンロードできる（TechTargetジャパン会員限定）。
本稿では紹介しきれなかったさまざまなアンケート結果（マーケターが注目しているマーケティング関連テクノロジー、システム連携状況など）とともにアンケート回答者の詳細な属性も紹介されている。ぜひ参照されたい。
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