価格の高騰で更新できないハードウェア

Windows 10導入を阻害するドル高を華麗に回避する方法

米ドルの高騰でPCの価格が上昇し、ハードウェアの更新が停滞している。数年前にPCの更新とともにWindows 7を導入した企業は、PCの古さがネックになっている。この状況を解決する方法とは？

　Windows 10搭載のPCにリプレースしようと計画中のIT部門は、為替相場で米ドルが高騰しているために予算を超過する可能性がある。

　2015年7月の出荷が発表されたWindows 10に移行しようかと検討を始めたIT部門にとって、最悪のタイミングでデスクトップPCの価格が上昇している。

　Windows 8が登場したとき、購入から4～5年たったPCでWindows 7を使い続ける決断を下し、OSのアップグレードを見送ったユーザーは多かった。

　発売から5年が過ぎたWindows 7はいろいろな意味で、業務用PCに搭載されるOSのデファクトスタンダードであるといえる。しかし2015年1月、Windows 7は米Microsoftの製品ライフサイクルロードマップの中では、メインストリームサポートから延長サポートのフェーズに移った。

　MicrosoftはWindows 7を2020年までサポートすると公言しているが、後継バージョンであるWindows 10のリリースを間近に控えている。IT部門はPCの更新を兼ねてOSアップグレードを検討することだろう。

　Windows 7ユーザーであれば、Windows 10へのアップグレードは無料でできる。ただし古いPCで利用していた周辺機器が、Windows 10でサポートされなくなる可能性も大いにある。PCの価格が上昇傾向にある現在、いつどのようにアップグレードの実施に踏み切るか、IT部門は慎重に検討を進めなければならない。

周辺機器の削減でコスト低減

　米調査会社Gartnerのアナリストは、2015年、大企業は使用中のPCの利用をさらに継続する傾向にあると予測する。

　「大企業はPC1台の利用期間を延長する傾向にある。（調査の結果）2014年に比べてその期間は6カ月長くなった。より安価なモデルにリプレースしたり、重要な機能に絞って要件の一部を削ったりするのではなく、目の前にあるものを使い続けるということだ」と指摘するのは、Gartnerのリサーチディレクター、ランジット・アトワル氏だ。

　実業界ではコスト削減の取り組みとして、PCを購入する際に光学ドライブやオプションのアクセサリを付けないモデルを選ぶようになると同氏は予測する。

　「PCの単価が上がっているので、われわれはこんな予測を立てている。大企業は2015年に購入するPCの台数を20％削減する。中小企業は、安さを最優先するコンシューマーと同じように、（今まで購入していた業務用モデルではなく）コンシューマー向けのモデルを購入するようになる」（アトワル氏）

　だが、まとまった台数のPCをリプレースする時期を迎えているなら、それはCIOにとって社内のデスクトップITを再考するチャンスだ。

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