市場に登場した初のSDであるSDNを見ていこう。Open Network Foundation（ONF）はもともと、スイッチネットワークをコモディティ化し、全てを「OpenFlow」でソフトウェア処理する方向へ移行する手段としてSDNを推進しようとした。しかしそれほど大量のデータパケットをソフトウェアベースの管理およびコントロールへ移した場合、システムに多大な遅延が生じることにサービス事業者は気付いた。そこで、機能を集約して遅延を最低限に抑える並列システムとして、「ネットワーク機能仮想化（NFV）」を開発した。

　Cisco Systems（Insieme Networks）やJuniper Networks（Contrail）といった各社は、ハイブリッド性を高めたアプローチを採用すれば、顧客（および株主）のニーズにもっと直接的に応えられると判断した。一部機能はソフトウェアで対応し、他の機能はネットワークOS（「Cisco IOS」や「Juniper Junos」）とASIC（Application Specific Integrated Circuit：特定用途向け集積回路）およびFPGA（Field Programmable Gate Array）を通じ、ネットワーク自体に組み込まれたインテリジェンスによって対応する。

新しいレシピの実験

　これは他の部分にも反映されている。コモディティ化からほど遠いサーバ層では、異種混在環境を標準化されたAPIで連携させる方向性が強まっている。Intel x86のCPUを、例えばIBMの「POWER」プロセッサや低消費電力の「ARM」プロセッサ、NVIDIAのGPU、Azul Systemsが提供するようなオフロードサーバと併用するなど、さまざまなプロセッサの使用が一般的になっている。

　IBM、Dell、HP、Nutanixといった各社が提供する垂直統合システムは、インテリジェンスをシステムそのものに組み込む方向へと向かっている。例えばIBMのコネクタ「CAPI（Coherent Accelerator Processor Interface）」は、ハードウェア対応の相互接続アクセラレーションを提供する。垂直統合システム内部のインテリジェンスは、一部がソフトウェアによって提供されているものの、多くはシステムのエンジニアリング内にあるインテリジェンスや、プロプライエタリ技術に行き着く。垂直統合システムにおけるプロプライエタリ技術の使用は、管理やアップグレードコストに悪影響を与えない限りは問題にならない。

　多くの機能がソフトウェアに組み込まれていても、ハードウェアインテリジェンスがソフトウェアと相乗効果を発揮している限りにおいて、依然として重要な役割を果たしている。

完璧なブレンド

　ストレージにも同じことがいえる。HDDからフラッシュドライブへの移行は既存のストレージ管理ソフトウェアに重い負担を生じさせた。ストレージ、ネットワーク、サーバ間の連携が重要な問題になったことに気付いたサプライヤーも増えている。

　例えば、完全なフラッシュストレージアレイを導入した場合、そのストレージアレイが提供する高いIOPSにネットワークが対応できず、期待したほど性能が改善しないこともある。ネットワークを変更してIOPSの向上に対応すると、今度はサーバがパワー不足に陥って、CPUに到達するデータの量に圧倒されかねない。

　EMCは、「ViPR」技術を通じてこの問題に対応しようとしている。EMC連合（EMC II、VMware、Pivotal、RSA、VCEを含む）を結ぶ1本の軸として、ViPRはハードウェアプラットフォームの全パーツが最適なレベルで管理できることを狙ったSDDCアプローチの一部をなす。ただしインテリジェンスの多くはまだEMCのストレージアレイとVMwareのハイパーバイザーおよび「VCE VBlock」にあり、純粋にソフトウェアだけが役割を果たしているわけではない。

　Pure Storage、Nimble Storage、Violin Memoryといった新時代のストレージサプライヤーは、未来はアレイのみでなく、アレイを取り巻くインテリジェンスやソフトウェアの機能にもあることを理解している。こうしたサプライヤー間で激しい競争を続けることで、それぞれのソフトウェアが確実に未来のITプラットフォームに対応し、物理環境から仮想環境へと移行する顧客にインテリジェンスを提供している。

適切なタイミング

　ワークロード管理は大きな問題になっている。CPU、クラウド環境、ネットワーク技術などが異なっていて、性能に違いがある異種混在のITプラットフォームでは、適切なワークロードを適切なプラットフォームで適切な時間にこなすことが重要な問題になる。

　IBMは「zEnterprise System」で使われたワークロード管理ツールでその方法を示した。一方、Teradataなどの各社も、高度に動的なリソースプールに対して自動性を高めるやり方で特定のワークロードを管理する方法を示している。

　これに対して、ソフトウェア定義の世界で存在感を高めたいと思っているのが、CAやBMC Softwareなど昔からシステム管理を手掛けている企業だ。両社とも、物理ITプラットフォームに残された時間は少ないとにらみ、現代のポートフォリオであるソフトウェアベースツールへと急速に動きつつある。こうしたツールはプライベート、パブリック、ハイブリッドクラウドといった抽象プラットフォームと連携してパフォーマンスを最適化する。CAやBMCは、ハードウェア的観点からの思惑は抜きにして、純粋なソフトウェア事業での収益を大幅に増やしている。それでもハードウェアベースのインテリジェンスを最大限に活用する必要はある。

熱を加える

　ハードウェアとソフトウェアプラットフォームの複雑化が進む中で、これを1つの入り口と見なし、それに従って管理することが重要だ。

　ここでは、データセンターインフラ管理（DCIM）サプライヤーの存在感が高まりそうだ。Nlyte Software、Future Facilities、Schneider Electric、Emerson Electricといった各社のソフトウェアは、既にIBMやCA、BMCの領域に踏み込んでいる。これをDCIMと「システム管理」（現代の呼び方は何であれ）の相乗作用とする見方もあるものの、DCIMサプライヤーの統合ダッシュボードが市場で大きな存在になる可能性は十分にある。

　ソフトウェア定義のアプローチが大きな影響を与えているもう1つの分野にDevOpsがある。DevOpsは集中的な自動化とソフトウェアベースのアプローチを経ない限り、効果を発揮することはできない。Serena Software、IBM、BMCなどは、DevOpsをうまく機能させるためのソフトウェアを提供している。Delphixはソフトウェアが定義する仮想データの手段を提供しており、DevOps開発者やテスターは、運用環境に影響を及ぼすことなくリアルタイムに近いデータを使って仕事ができる。

食べて実証

　では行き着く先はどうなるのか。コモディティ化されたハードウェアをベースとする純粋なソフトウェア定義の世界は実現しそうにない。特定の機能はソフトウェアに抽象化されるが、特定のインテリジェンスは基盤となるハードウェアに残るハイブリッド世界の方が、現実性は高そうだ。

　導入側の観点から見ると、オープン（だが最適性は低い）とプロプライエタリ（だが縛られる）のアプローチとの間の細い線の上を確実にたどる必要がある。自社が導入する製品が新技術や新しいサプライヤーに対応でき、しかも性能や柔軟性に関して会社のニーズに対応できることを確認しなければならない。効果的な抽象化ができ、それでいてサプライヤーのAPIを活用して根柢の機能を最大限に引き出せるシステムが最も望ましい。

　「ソフトウェア定義」は今後も重要であり続ける。「何もかもソフトウェア定義」は、うっかりしていると足を取られかねない誤った名称かもしれない。