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犯罪に手を染めた“元極悪ハッカー”の採用は是か非か？

セキュリティ人材不足が深刻化する中、企業は十分なスキルを持った人材をどう探し、どう確保すべきか。一見極端に見える“元犯罪者”の雇用も含め、取り得る選択肢を検証する。

公開 2017年02月03日 12時00分

[TechTargetジャパン]

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　サイバー犯罪の巧妙化が進み、情報漏えいやシステム停止といった実害が相次いで明るみに出る中、セキュリティ人材への需要は高まる一方だ。必要なセキュリティ人材を社内で育成できればよいが、十分な育成ノウハウがなかったり、育成に時間が掛けられなかったりすれば、社外の人材確保に目を向ける必要がある。

　競合他社や他の業界からセキュリティ人材を獲得することは、決して簡単なことではない。スキルや経験を豊富に持つ優秀なセキュリティ人材の数は、当然ながら限られている。多くの企業が獲得競争を繰り広げる中、自社が優秀なセキュリティ人材を獲得できる保証はどこにもない。

　難しい検討が迫られる選択肢に、犯罪歴のあるハッカーの採用がある。大規模な犯罪に関与したハッカーであれば、相応の技術力が期待できるだろう。だが自社の人材として“元犯罪者”を採用するのは、本当に適切なことなのだろうか。TechTargetジャパンの人気記事を再構成した本資料で、セキュリティ人材確保の手段について考える。