岩手医科大学は「電子カルテを中心にしないシステム構成」をどう実現したのか

電子カルテをデータ連携の拠点にした院内システムでは、個別システムのデータを他システムで呼び出すことが難しい。岩手医科大学は課題解決のために医療用ミドルウェア「Health Connect」を導入した。

公開 2018年10月26日 05時01分

更新 2022年10月05日 10時22分

著者

上田奈々絵

[TechTargetジャパン]

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岩手医科大学　田中良一氏

　岩手医科大学は矢巾キャンパス内の新附属病院の開設に向けて、複数の場所にある附属病院と関連施設のシステム集約を進めている。電子カルテをはじめとしたシステム間のデータ連携には、InterSystemsが提供する医療情報連携製品群「HealthShare」の一つであるミドルウェア「Health Connect」を導入した。2018年10月11日開催のインターシステムズジャパン主催イベント「Healthcare Seminar 2018」で、岩手医科大学総合情報センター副センター長を務める田中良一氏が、電子カルテを中心とした従来の病院情報システムの課題と、ミドルウェアを用いた医療情報連携の効果について語った。

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　岩手医科大学は現在、岩手医科大学附属病院、岩手医科大学附属花巻温泉病院、医師卒後臨床研修センター、歯科医師卒後臨床研修センターという4つの関連施設を運営している。院内システムの整備前は、4施設合わせて研究や臨床に関する部門システムを50個以上、事務系などその他のシステムを含めると計100個以上の部門システムを運用していた。2019年9月、岩手県矢巾町に新病院を開設することを契機に、部門システムと医療情報の整備を開始した。

写真1　他システムから情報を呼び出しづらい電子カルテ（出典：インターシステムズ）《クリックで拡大》

　従来の院内システムは、電子カルテを中心に多数の部門システムが相互連携する形だった。田中氏は「電子カルテは基本的に上意下達のシステム。部門システムのデータを電子カルテで表示するような仕組みに乏しい」と表現する（写真1）。手術記録、看護記録などのデータは多くの部門システムに分散していたため、電子カルテと部門システム同士を連携させるには、独自プロトコルで個別に接続する必要があった。「電子カルテ頼りのシステムは拡張性に欠け、膨大なカスタマイズが必要なことも欠点だった」（同氏）

ミドルウェアの導入

　岩手医科大学はシステム整備の一環として、PACS（医用画像管理システム）などの各部門システムを可能な範囲で単一のシステムにまとめた。電子カルテと各部門システムとの間でデータをやりとりする際には、ハブとしてミドルウェアのHealth Connectを経由するようにシステム構成を変更した。田中氏は「PACSを用いて、画像だけでなく心電図やPDF形式のドキュメントなどの関連データを呼び出し、同じビュワーで見られるようになったら便利だと考えた」と話す。

　Health Connectは医療情報の標準規格である「SS-MIX」（厚生労働省電子的診療情報交換推進事業）に準拠した、医療情報用のエンタープライズサービスバス（ESB）だ。SS-MIXの他、FHIRやDICOMといった多くの国際標準規格に準拠したインタフェースを持つ。岩手医科大学は本製品の導入後、電子カルテと個別の部門システムの接続に独自プロトコルを使用する必要がほとんどなくなり、手間やコストが抑えられるようになった。本製品を介してシステム同士を接続することで、各システムの稼働状況やデータのトラフィックの的確な把握も可能にした。

　システムの構成変更や機能の追加による接続設定のやり直しもほぼなくなり、新しいシステムが構築しやすくなった。実際に岩手医科大学は、新システムの開発プロジェクトを進めている。診断における重要所見のような文字情報を、医師が見落とさないようにするためのシステムが、その一つだ。将来的にはInterSystemsの自然言語処理技術「IRIS NLP Japanese」を利用して、院内システムにある特定の患者データを横断的に検索し、読み取ることを可能にする。これによって情報の重要度に応じて通知を出し、医師に確認を促すシステムの構築を目指しているという。

地域医療連携へのハードルが低くなる可能性

　ここまでに説明した通り、岩手医科大学は医療情報連携にミドルウェアを活用することでメリットを享受しているが、課題もある。田中氏はミドルウェアを用いるデメリットとして「システム連携をする際、データの転送に若干の遅延が生じる」という点を挙げる。またHealth Connectはミドルウェアであるが故に「誰が見ても分かりやすい機能」を持っているわけではない。そのため予算確保に際しても、費用対効果や導入のメリットを第三者に説明するのが容易ではないことも課題だという。

　Health Connectをさらに活用する展開として、田中氏は今後、地域医療連携の実現を目指している。本製品の標準インタフェースがあれば、地域の医療機関同士がシステム連携をする場面で独自インタフェースを作る必要が少なくなり、開発費用も期間も低減できるからだ。「電子カルテに頼るシステムでは拡張性に欠け、膨大なカスタマイズが必要。ミドルウェアを導入することで、システムを構成するためにデータという資産を捨てる必要がなくなるのが大きな利点だ」（田中氏）

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