「Microsoft Power Apps」利用時の10大注意点【中編】

「Power Apps」の意外な“落とし穴”　ライセンスや価格で気を付けたいことは？

「Microsoft Power Apps」を導入する際には、幾つかの検討事項を事前に確認しておく必要がある。主な注意点をまとめた。

公開 2022年01月06日 05時00分

著者

Jonathan Bordoli

[TechTarget]

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　ノーコード／ローコード（ソースコードの記述なし、または最小限のソースコード記述のみ）の開発ツール群「Microsoft Power Apps」を使用する際は、以下に挙げる事項に注意する必要がある。

注意事項1．ライセンスに応じた使用制限

　Power Appsで開発したアプリケーションは、ライセンスを取得した組織内でのみ利用可能だ。組織外であっても、ID・アクセス管理システム「Active Directory」のアカウントおよびPower Appsライセンスを持っているゲストユーザーにはコンテンツを共有できる。Webサイト作成ツール「Power Appsポータル」で構築したWebサイトも、ゲストユーザーにアクセスを許可する。

注意事項2．ライセンスモデル

　複数のプランがPower Appsのライセンスにはあり、人によっては分かりにくいところがある。サブスクリプション式オフィススイート「Microsoft 365」（Office 365）のライセンスに含まれるPower Appsでは、一部のコネクターしか利用できない。

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注意事項3．料金

　Power Appsの料金プランには、Power Appsを利用するアプリケーションまたはエンドユーザーの数に基づいた「サブスクリプションプラン」と、アプリケーションやエンドユーザーの数に応じて月ごとに料金が変動する「従量課金プラン」がある。

　サブスクリプションプランを採用する場合、Power Appsにアクセスするエンドユーザーの数を想定して、料金が総額でどれくらいになるのかを確認するとよい。2021年12月時点で、アプリケーションごとに料金がかかるプランは、アプリケーション1つにつきエンドユーザー1人当たり月額5ドルで、年間だと60ドルになる。アプリケーション数無制限の場合はエンドユーザー1人当たり月額20ドルだ。

　Power AppsポータルにはPower Appsと別のライセンス体系があり、Power Appsポータルで作成したWebサイトのアクセス数に応じて料金が変動する。認証済みの社外ユーザーからのログイン数100件につき月額200ドル、認証されていない社外ユーザーからのWebページビュー数10万件につき月額100ドルだ。

注意事項4．ノーコード／ローコード開発

　企業はPower Appsを使うと、ノーコード／ローコード開発によってシンプルなフォームを短時間で作成できる。ただしコードベース（アプリケーションの基になるソースコード）やアプリケーションの変更履歴は限られた範囲でしか管理できないため、複雑なビジネスロジックを扱うフォームの作成には適さない可能性がある。