「何でもデジタル」は“薬”か“毒”か【前編】

「テレワーク」をやっぱりやめたくない“これだけの理由”

Deloitte Developmentの調査によると、米国のテレワーク経験者のうち99％がテレワークの何らかの点を評価し、約8割が継続を求めていた。テレワークの何が、それほどまでに良いのか。

公開 2022年09月01日 08時16分

[TechTarget]

印刷する連載新着通知を受け取る

　消費者は生活をデジタル化することで、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）に適応している――。コンサルティング会社Deloitte Developmentがまとめた調査レポート「Connectivity and Mobile Trends」2022年版は、こうした実態を明らかにした。同レポートは、2022年第1四半期（2022年1～3月）に米国の消費者2005人を対象にオンラインで実施した調査結果をまとめている。

だから「テレワーク」をやめられない

併せて読みたいお薦め記事

「テレワーク」関連の注目トピック

　COVID-19のパンデミックの影響で2021年には、消費者がさまざまな活動を家庭に持ち込んだ。“社会のあらゆる活動をデジタル化するためのβテスト”とも言える状況が生まれ、消費者は仕事も、学業も、医療も、運動でさえも、オンラインでこなすことを強いられた。消費者は新しいデジタルデバイスを手に入れ、ネットワークをアップグレードし、時に手に負えない状況になるときがあっても素早く順応した。

　2022年はテレワークからオフィスワーク、オンライン教育から対面教育への回帰が進み、一般家庭で利用するデジタルデバイスやネットワークの整備に対するプレッシャーは軽減された。それでも消費者はオンラインと現実のバランスを取りながら、自分が使うデジタルデバイスを最適化し、自分が気に入ったオンラインサービスを選んで過ごしている。

　今回の調査で「少なくとも部分的にテレワークをしている家族が1人以上いる」と答えた回答者は45％だった。2021年の55％から減少した形だ。回答者のうち被雇用者で成人である人の47％は、過去1年の間に少なくとも勤務時間の一部をテレワークにしたことがあった。テレワークの経験がある回答者のうち75％は、今後も完全テレワークまたはテレワークとオフィスワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」をしたいと答えており、「主に」または「全面的に」対面で働きたいという回答は合計21％にとどまった。

　過去1年の間にテレワークをしたことがある回答者の99％は、テレワークに「評価できる点があった」と答えている。回答者が評価していた点のトップ5は以下の通りだ。

通勤せずに済む
自宅という快適な環境で勤務できる
COVID-19をはじめとする病気になる可能性を減らせる
集中力が高まる
家族関係を改善し、つながりを深められる

　回答者は総じて「家族関係」「同僚との関係」「管理職との関係」「身体的・精神的健康状態」に対して、テレワークが悪い影響をもたらしたとは感じていない。テレワークを経験した回答者に、テレワークがそれぞれの要素にどのような影響を与えたかを尋ねたところ、どの項目においても「改善した」と「変わらない」の合計が8割を超えていた。

　中編は、オンライン業務と対面業務の併用が進む、医療・ヘルスケア分野の動向を紹介する。

Computer Weekly発　世界に学ぶIT導入・活用術

米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。

印刷する

Computer Weekly発　世界に学ぶIT導入・活用術

連載新着通知を受け取る

この連載の記事をもっと見る

この記事の著者

Joe O’Halloran

編集者。米TechTargetの電子週刊誌『Computer Weekly』でネットワーク分野を担当。5G（第5世代移動体通信システム）、IoT（モノのインターネット）、スマートシティーなどの記事を手掛ける。それ以前はフリーランスのジャーナリストとして活動。通信事業者Verizon Communicationsでコンテンツ制作に従事した経験も持つ。