「何でもデジタル」は“薬”か“毒”か【前編】
「テレワーク」をやっぱりやめたくない“これだけの理由”
Deloitte Developmentの調査によると、米国のテレワーク経験者のうち99％がテレワークの何らかの点を評価し、約8割が継続を求めていた。テレワークの何が、それほどまでに良いのか。
消費者は生活をデジタル化することで、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）に適応している――。コンサルティング会社Deloitte Developmentがまとめた調査レポート「Connectivity and Mobile Trends」2022年版は、こうした実態を明らかにした。同レポートは、2022年第1四半期（2022年1～3月）に米国の消費者2005人を対象にオンラインで実施した調査結果をまとめている。
だから「テレワーク」をやめられない
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COVID-19のパンデミックの影響で2021年には、消費者がさまざまな活動を家庭に持ち込んだ。“社会のあらゆる活動をデジタル化するためのβテスト”とも言える状況が生まれ、消費者は仕事も、学業も、医療も、運動でさえも、オンラインでこなすことを強いられた。消費者は新しいデジタルデバイスを手に入れ、ネットワークをアップグレードし、時に手に負えない状況になるときがあっても素早く順応した。
2022年はテレワークからオフィスワーク、オンライン教育から対面教育への回帰が進み、一般家庭で利用するデジタルデバイスやネットワークの整備に対するプレッシャーは軽減された。それでも消費者はオンラインと現実のバランスを取りながら、自分が使うデジタルデバイスを最適化し、自分が気に入ったオンラインサービスを選んで過ごしている。
今回の調査で「少なくとも部分的にテレワークをしている家族が1人以上いる」と答えた回答者は45％だった。2021年の55％から減少した形だ。回答者のうち被雇用者で成人である人の47％は、過去1年の間に少なくとも勤務時間の一部をテレワークにしたことがあった。テレワークの経験がある回答者のうち75％は、今後も完全テレワークまたはテレワークとオフィスワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」をしたいと答えており、「主に」または「全面的に」対面で働きたいという回答は合計21％にとどまった。
過去1年の間にテレワークをしたことがある回答者の99％は、テレワークに「評価できる点があった」と答えている。回答者が評価していた点のトップ5は以下の通りだ。
- 通勤せずに済む
- 自宅という快適な環境で勤務できる
- COVID-19をはじめとする病気になる可能性を減らせる
- 集中力が高まる
- 家族関係を改善し、つながりを深められる
回答者は総じて「家族関係」「同僚との関係」「管理職との関係」「身体的・精神的健康状態」に対して、テレワークが悪い影響をもたらしたとは感じていない。テレワークを経験した回答者に、テレワークがそれぞれの要素にどのような影響を与えたかを尋ねたところ、どの項目においても「改善した」と「変わらない」の合計が8割を超えていた。
中編は、オンライン業務と対面業務の併用が進む、医療・ヘルスケア分野の動向を紹介する。
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