脱SIEMもあり?
「SIEMはオワコン」は本当か 高コストと誤検知に疲弊する情シスへの処方箋
運用が大変、コストも高い――。長年、現場を悩ませてきたSIEMの存在意義が問われている。今、SIEMを使い続けるべきか、脱却すべきか。セキュリティ専門家の見解を紹介する。
「SIEM(Security Information and Event Management)は、セキュリティ担当者が不満を抱きつつも使い続けてきたツールだ」――。米Informa TechTargetの調査部門Omdiaのアナリスト、アンドリュー・ブラウンバーグ氏は述べる。SIEMはセキュリティイベントのログデータを分析してインシデントにつながる異常や兆候を可視化するツールだが、運用の複雑さや高コストが課題として指摘されている。
初期のSIEMは膨大な誤検知を発生させ、分析には多くの人手が必要なこともネックだった。ブラウンバーグ氏によると、現在のSIEMはこうした課題を解決しつつ、エンドユーザーとシステム(エンティティ)の異常な行動を検出する「UEBA」(User and Entity Behavior Analytics)といった新しい機能も備え、高度なセキュリティの実装を可能にする。
では、果たしてSIEMは「オワコン」になっているのか。セキュリティ専門家の見解を紹介する。
SIEMの課題と運用の実態
セキュリティベンダーSectigoのシニアフェロー、ジェイソン・ソロコ氏もブラウンバーグ氏の見解に同意する。当初、SIEMはログ保存やレポート作成を中心としたコンプライアンス(法令順守)用ツールとして構築されていたという。静的な相関ルールを適用していたため、高度な攻撃の検出には不向きだったと同氏は説明する。
さらに、大半のSIEMツールが分析のデータ量に応じた課金体系を採用していた。そのため、ユーザー行動やクラウドアプリケーションの動作など、高度な攻撃の検出に必要な情報を得るにはコスト面が障壁になっていた。SIEMのユーザー企業は「高コストをかけて大量のデータを分析する」か、節約のため「データを制限して重要な脅威を見逃す」かという課題に直面していた。
近年は、クラウドサービスやネットワーク、エンドポイント(PCやスマートフォンなど)といったシステム全体のデータを分析した上で、脅威を検知し対処する技術「XDR」(Extended Detection and Response)も登場して、SIEMの“競合”になり得る。しかし、XDRの導入や運用が容易ではないので、大半の企業は引き続き、SIEMを使用している。
SIEMが提供する価値
SIEMは、コンプライアンスやデータ分析のための長期保存、異なるデータソース間の横断クエリ、企業固有のリスクに合わせた相関分析などで強みを発揮する。特に監査人への報告が義務付けられている業界では代替が難しいとみられる。「SIEMの導入に成功している企業は、ユースケースを明確に絞り込んでいる」とソロコ氏は語る。
一方で、クラウドサービスを広範囲にわたって利用し、システムを運用している企業からみれば、拡張しにくさや、脅威のリアルタイム検出や対処の自動化ができないことがSIEMの弱点になっている。こうした企業にとっては、XDRや、AI(人工知能)を取り入れた脅威インテリジェンスツールのほうが適していると考えられる。SIEMやXDRの組み合わせも、セキュリティを強化する上で有効なアプローチになる。
S&P Global Market Intelligenceのアナリスト、ダニエル・ケネディ氏によると、「SIEMは死んだ」ということは一概には言えない。誤ったアラームの多発など、SIEMに関する課題は主に古い製品に当てはまると同氏は説明する。主要なSIEMベンダーが新しい機能の追加に注力し、「SIEM市場は消滅するのではなく、むしろ進化している」とケネディ氏はみている。
一方で、ブラウンバーグ氏は「エージェントAI」によってSIEMが不要になる可能性があると指摘する。さまざまなタスクを自律的に実行するエージェントAIを使えば、セキュリティ運用を自動化し、「SIEMを介さずに脅威情報の分析ができるようになる」(同氏)という。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[ファインディ株式会社] AI利用率だけでは説明できない成果 開発組織の競争力を生む「開発資本」とは? -
製品資料
[ニュータニックス・ジャパン合同会社] AI活用を成功へ導く、シンプルで費用対効果に優れたクラウド基盤とは? -
製品資料
[ニュータニックス・ジャパン合同会社] マネージドKubernetesには限界も――メリットをフル活用する新たな選択肢とは? -
技術文書・技術解説
[ニュータニックス・ジャパン合同会社] 決断の日が迫る「vSphere 8」サポート終了問題 考慮すべきリスクと選択肢は? -
製品資料
[サイバーソリューションズ株式会社] メール誤送信対策のルールが肥大化 苦しむ情シスはどうすれば救われるのか?
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
半数がブルーカラー転向を視野に? ベテランエンジニアを追い込む“54歳の壁”
-
2
「Wi-Fi 7」経由でWindowsが乗っ取られる? 最高権限奪取の恐怖
-
3
kintoneで実践 製造業のための「見積もり管理」改善のヒント
-
4
LINEヤフーはなぜ「社内の管理者」すら信用しないインフラを作ったのか
-
5
Copilot導入で陥る“目的化”の落とし穴 定着の鍵は「作り込まない」こと
-
6
祝10周年! 創業者も予想できなかったRaspberry Pi活用例
-
7
「アップグレードできないJava」をどう守る IBMとRed HatがAIで400件超修正
-
8
鉄道とIT、老舗企業はスマホアプリでいかに息を吹き返したか
-
9
事業計画と製販計画の連携力を高める需要管理システム「Oracle Demantra」
-
10
「VMware旧ライセンス」ユーザーに届いた“最後通告”が波紋を呼ぶ
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
家庭用Wi-Fiルーターの業務利用は危険? 避けるべき理由と具体的な対策
-
2
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
3
システムの保守がモダン化を阻む? 「変えない判断」から脱却する方法とは
-
4
AI駆動攻撃にどう対抗する? 超速の攻撃からエンドポイントを保護する方法
-
5
不審メールの経路や見せ方に変化? 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
6
プログラミング不要で誰でも実現できる、ネットワーク運用管理の自動化とは
-
7
Linux初心者でも知らないとまずい「RHEL」「SLES」の違いとは?
-
8
東大教授と考える、AI時代の「データ主権」「信頼性」「ガバナンス」の在り方
-
9
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
10
最速72分でデータが流出? 最新の脅威トレンドや侵入手法から分かった防衛策
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー