水不足が招くインフラ設計の見直し

AIの代償は「年間4260億リットルの水」　データセンターを襲う資源枯渇の罠

AIハブを目指すMENA地域で、データセンターによる水消費が深刻なボトルネックとなっている。この問題は対岸の火事ではない。日本企業はMENA地域から何を学ぶべきか。

公開 2026年03月30日 18時30分

[TechTarget]

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　「MENA」（中東・北アフリカ）地域は、ITインフラの大きな課題に直面している。この地域は水資源が乏しい一方で、人工知能（AI）のグローバルリーダーとしての地位を確立しようとしている。予測によれば、GCC（湾岸協力会議）諸国のデータセンターは冷却などのため、2030年までに年間4260億リットルの水を必要とする。これは水不足が深刻な地域において非常に大きな需要だ。

　サウジアラビアやUAE（アラブ首長国連邦）、カタールの政府は世界の「AIハブ」づくりに注力しているが、水資源の制約がそのボトルネックになりかねない。これは決して、砂漠地帯特有の極端な事例ではない。日本においても電力不足や炭素排出規制、水使用効率への視線は厳しくなりつつある。

　AI技術の普及がもたらす熱密度は、従来の冷却方法によるデータセンター設計の限界を露呈させ、情報システム（情シス）部門はインフラ選定の基準を根本から書き換える必要に迫られている。先行しているMENA地域からは何を学べるのか。

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　データセンターの水消費は、直接的な冷却だけではなく、電力生成に関連している。国際エネルギー機関（IEA）の推定によれば、データセンター業界全体の水消費はすでに年間5600億リットルを超えており、2030年までに1.2兆リットルに達する可能性がある。MENA地域では雨量が少ないため、農業にも大量の水が必要なので、データセンターと「競合」する需要を調整するための資源配分が必要だ。

　水を使った従来の冷却システムの代わりに液冷技術を使用すれば、水の直接使用を9割ほど削減できるとデータセンター業界の専門家はみている。数年間にわたって水を再利用できるデータセンターの設計方法もある。Microsoftなど大規模なデータセンターを運営するITベンダーはこれらの技術を取り入れ、水使用の効率向上が可能なことを示している。

　MENA地域では、太陽光発電への取り組みが進んでいる。太陽光発電によってデータセンターの冷却システムに電力を供給し、水を大量に消費する電力生成への依存を減らすことが可能だ。太陽光発電と液冷技術を組み合わせることによって、水使用の効率をさらに高められる。

　通信インフラの専門家で、MENA地域の政府や投資家のアドバイザーを務めるアハメド・アブデルラティフ氏は、大規模なデータセンターを中心としたAIインフラを「多層的なエコシステムとして計画・開発する」必要を強調する。「AIインフラ構築に力を入れることが、AIモデルやAIアプリケーションといった『上位層』の実現可能性を確保する」と同氏は述べる。

　アブデルラティフ氏によると、MENA地域の政府は新設されるデータセンターに対して効率基準を設け、水の消費に関する透明な指標を提供する必要がある。それに加え、政府と民間企業が手を組み、AIインフラと農業の水消費をバランスさせることが重要だ。MENA地域の大学は同地域の気候条件とデータセンターのニーズに適した冷却技術の開発に力を入れることが求められるという。

　AIハブづくりに際しての問題は水不足だけではない。アブデルラティフ氏によると、電力不足やワークロードの不安定性もデータセンター拡大の大きな制約となっている。「特にAIのワークロードの性質が、従来のエネルギー消費モデルに取り入れられていない、予測不可能なレベルを生み出している」と同氏は警鐘を鳴らす。

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