IT予算不足を打破する次世代インフラ戦略

HCIの更新費用が高過ぎる──九工大が直面した「ライセンス高騰」の抜け道

ライセンスやハードウェア費用の高騰が、更新予算を圧迫している。「HCIの更新費用が足りない」という悩みに直面した九州工業大学が選んだ、「予算内でインフラを強化する」秘策とは。

公開 2026年04月03日 05時03分

[TechTargetジャパン]

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　「数年前に導入したHCI（ハイパーコンバージドインフラ）の保守切れが迫っているが、リプレースの見積もりを見てがくぜんとした」――。昨今の著しいソフトウェアライセンスやハードウェア価格の高騰によって、こうした悲鳴が各所のIT部門から上がっている。かつて「運用が楽になる」「スモールスタートできる」ともてはやされたHCIだが、更新のタイミングで跳ね上がる膨大なコストが、いまやIT予算を圧迫する要因になりつつある。

　九州工業大学も、まさにこの「HCI更新の壁」に直面した組織だ。同大学は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策を機に、講義室に教育用PCを設置する方法を廃止し、学生個人のPCを利用するBYOD（Bring Your Own Device）方式に移行した。これに伴い、オープンソースソフトウェア（OSS）の学習管理システム（LMS）「Moodle」の利用が急増したが、旧インフラでは容量が不足していた。今後のAI（人工知能）技術活用に向けたデータ一元管理システムも求められていたが、旧来のHCI製品では、必要な性能を予算内で確保することが困難になっていたのだ。

　予算不足の中で費用抑制と拡張性を重視した九州工業大学が、ハイパーバイザーとして白羽の矢を立てたのが、OSSの「Proxmox Virtual Environment」（以下、Proxmox）だった。

予算増額なしで「HCIの限界」をどう突破したのか

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仮想化の選択肢

　九州工業大学は、教育研究環境を支える仮想化インフラを刷新した。構成要素としてはProxmoxと、NetAppのオールフラッシュストレージ「NetApp AFF C250」を採用した。2026年3月26日、導入を支援したネットワールドが発表した。新インフラは2025年3月末に本格稼働を開始しており、Moodleが稼働するサーバなど100台以上の仮想サーバを集約。従来課題だった性能、容量不足を解消し、将来のAI技術活用を見据えたデータ管理システムとしても運用する。

　九州工業大学情報基盤センターは、情報システムやネットワーク、セキュリティの研究とともに、学内デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進を担っている。同大学はハードウェアのサポート終了に伴い、仮想化インフラのリプレースを計画していた。

　背景には、コロナ禍を経て加速した教育現場の変化がある。同大学では講義室のPCを廃止し、学生が個人のPCを持参するBYOD方式に移行した。これに伴い、OSSのMoodleの利用が急増したが、旧インフラでは容量が不足。一部のサーバやデータを別環境に切り離して運用せざるを得ない状況だった。また、教員が保有する研究データが学内に散在しており、今後のデータ分析やAI技術活用に向けて一元管理するインフラが求められていた。しかし、昨今のハードウェアやライセンス費用の高騰によって、従来のHCI製品では、必要な性能を予算内で確保することが困難になっていた。

　新しいインフラの選定に当たっては、費用抑制と拡張性を重視し、ハイパーバイザーにOSSのProxmoxを採用した。国内での導入事例はまだ限定的だったが、検証を経て採用を決定。構築を担当した三井情報は、Proxmox環境での安定性を考慮し、接続方式にNFS（Network File System）を選択した。ストレージには、九州工業大学で運用実績があり、高い信頼性と性能を持つNetApp AFF C250を組み合わせた（図）。