「週5出社」で社員が消滅？　テレワーク廃止の悲惨な末路と“退職のサイン”

「オフィス回帰」が引き起こす想定外の離職の連鎖。週5出社強行で入社希望者が消滅した企業の悲劇と、静かに去る優秀な人材が発する「退職のサイン」を見抜くノウハウを紹介する。

公開 2026年05月02日 08時00分

[TechTargetジャパン]

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　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策として普及したテレワークの波が落ち着き、企業は社内コミュニケーションの活性化や業務の円滑化などを狙って、テレワークから原則出社に戻す「オフィス回帰」を選択している。しかし、働き方の急激な巻き戻しは、企業にとって致命的なダメージとなる「見えない代償」を伴う危険性がある。

　実際に、テレワークをやめてオフィスワーク推進へとかじを切った結果、深刻な“悪夢”に直面することになった企業がある。本稿は、出社の強要が引き起こした人材流出のリアルな事例と、手遅れになる前に把握しておくべき「退職のサイン」を解説した3本のヒット記事を紹介する。自社の働き方を見直すためのヒントとして役立ててほしい。

テレワークをやめたら社員が辞めた――「週5出社」に戻した会社の末路

　法務部門向けCLM（契約ライフサイクル管理）ベンダーであるLinkSquaresは、パンデミックが落ち着きを見せると営業部門を中心にオフィスワークの推進にかじを切った。約半数の従業員に対し、週5日のオフィスワークを求めたのだ。しかし、これを2年間継続した結果、従業員の燃え尽き症候群が目立つようになり、従業員が減少する事態に陥った。良かれと思ったオフィス回帰は、なぜ人材流出の引き金になってしまったのか。