「eat our own dog food」は、ITや開発の現場で「自社で開発、提供する製品やサービスを、自社内で日常的に利用してテストすること」を意味します。名詞形では「Dogfooding」（ドッグフーディング）とも呼ばれます。

　一般公開の前に、従業員自身が「最初のエンドユーザー」になって製品を使い込みます。これによって、机上の品質保証テストでは見つからないバグを発見するだけではなく、ユーザー体験（UX）の最適化や、製品に対する社内の自信を醸成する品質管理手法として確立されています。上記インタビューのCIOは、「学生にAIツールの利用を推奨する前に、まず自分たち自身が業務でAIツールを徹底活用している」という文脈でこの表現を使用しています。

語源と由来

　この言葉がIT業界に広まった有名なきっかけは、1980年代のMicrosoftにおけるエピソードです。1988年、当時のマネジャーであったポール・マリッツ氏が、自社のネットワーク製品の社内利用を徹底させるため、「Eating our own Dogfood」という件名のメールをテスト責任者宛てに送ったことが史実として確認されています。当時、市場シェア獲得に苦戦していた同社は、「顧客がいないなら自分たちが最初の顧客になる」という決意で取り組み、結果的にシェア奪還に成功しました。

　一方で、「なぜドッグフードなのか」という起源については、ビジネス界で「Alpo Petfoods（1995年にNestleにより買収）などのドッグフードメーカーの社長がテレビCMで自社製品を食べたから」と語られてきました。しかし、これは2つの別々のエピソードが誤って混同されたものです。真相は、Alpo PetfoodsのテレビCMに出演した俳優が「自分の愛犬にも食べさせている」とアピールした事実と、競合のKal Kan Foods（1968年にMarsにより買収）の社長が株主総会で自ら実食したとされる真偽不明のうわさが合体して伝説化したものです。

現場で使える例文

　実際のIT現場では、品質保証やベンダー選定の文脈で以下のように使われます。

例文1．開発、ローンチ前の社内ミーティング（品質保証）

Before we release this new collaboration tool to the public, we need to eat our own dog food to identify any usability issues.

　訳：この新しいコラボレーションツールを一般公開する前に、まずは自社で使ってみてユーザビリティの課題を洗い出す必要があります。

例文2．ベンダー選定や交渉の場（信頼性の確認）

We expect our vendors to eat their own dog food; if you don't use your own security software internally, why should we buy it?

　訳：私たちはベンダーが自社製品を活用していることを期待しています。貴社自身がそのセキュリティソフトウェアを社内で使っていないのなら、なぜ私たちが買うべきなのでしょうか。

IT部門自身が最初の顧客「Customer Zero」になる

　新しい社内システムを展開する際、IT部門がまず徹底的にドッグフーディングを実施することは、デジタルトランスフォーメーション（DX）推進の黄金律です。

　IT部門自身が「Customer Zero」（最初の顧客）になり、システムの初期導入やセットアップという最も不便な工程から使い込むことで、現場の「痛み」を直接経験できます。この痛みの共有こそが、実務に即したマニュアルの整備や、現場の心理的抵抗に寄り添ったトレーニングの提供を可能にし、全社展開時の深刻な摩擦を回避する原動力になります。

IT担当者が陥りやすい「ドッグフーディングの盲点」

　ドッグフーディングは強力な手法ですが、企業に適用する際には、IT担当者ならではの「盲点」に注意する必要があります。

　最も大きなリスクは、IT担当者やエンジニアのITリテラシーが、一般ユーザーの感覚と懸け離れていることです。システムに不都合な操作フローがあっても、IT担当者は無意識のうちに自力で回避策を見つけてしまいます。結果として「問題なく動いている」という誤った安心感を抱き、一般ユーザーが直面するであろう操作不能の戸惑いを見落としてしまう危険性をはらんでいます。

　これを防ぐためには、ITに詳しくない人事や総務などの非専門部門を初期のテストパイロットとして巻き込むことが推奨されます。ドッグフーディングはあくまで第1層の検証機能であり、客観的なユーザーリサーチや外部βテストを省略してはいけません。多様な視点を取り入れることで、初めて真に価値のあるシステム導入が実現します。