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IP電話のエバンジェリストに聞く、ユニファイドコミュニケーションの導入効果が見えない理由専門家が教えるユニファイドコミュニケーション導入の秘策とは

複数のコミュニケーションをIP上で統合し、コスト削減や生産性向上を実現するユニファイドコミュニケーション。だが効果が見えにくい上に期待したメリットも得られない――そう感じる企業も少なくない。何がいけないのか?

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 コスト削減でIP電話を導入したが、ユニファイドコミュニケーション(以下、UC)まで発展させる理由が見いだせない。IP電話ほど明確な効果が打ち出しにくいUCの国内市場は、昨今の経済状況も影響して沈滞気味だ。

 IDC Japanが発表した「2009年 国内ユニファイドコミュニケーション市場 企業ユーザー調査」によると、VoIPシステム/サービスを利用する企業は2008年調査の平均回答から微増の55.3%で、ほぼ横ばい状態である。UCアプリケーションについては「プレゼンス機能」や「ユニファイドメッセージング」「PBXモバイル内線延長」などの機能に関心が集まり、やや上昇しているという。しかし、UCの各機能の導入状況を見ると、平均6割程度は「検討したが導入しなかった」「検討しなかった(導入もしていない)」と回答しており、導入率は決して高くないことがうかがえる。

なぜUCは導入が進まないのか

 IP電話システム構築の知識・技術を持った技術者の育成を支援する「IPTPC(IP電話普及推進センタ)」(※)のエバンジェリスト、竹井俊文氏は「IP電話をただ導入するだけでなく、利活用するソリューションとして考えなければ、その先にあるUCの価値が見いだせない」と指摘する。

※IPTPC:IP電話システム構築を実現するための知識・技術を持った技術者の育成をサポートする団体。2002年11月よりIP電話システムにかかわる技術者の早期育成を目的とした「IPTPC VoIP認定技術者制度」の運営を行っており、OKI、NEC、日立製作所、岩崎通信機、富士通、パナソニック システムネットワークスの6社が参加する。現在、IPTPCの資格保有者の数は1万6000人以上。

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