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ストレージ業界の“売れっ子”「クラウド」が“問題児”に変わるとき増えるデータ、変わるストレージ技術【第3回】

パンデミックを経てクラウドサービスへと一気に流れ込んだ、企業のデータ。どこからでも使えるクラウドサービスの便利さを享受する一方で、企業はある問題に直面しつつある。

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 企業がデータやストレージを語る際、クラウドサービスは欠かせない話題だ。テレワークの普及が企業のクラウドサービス利用を加速させたこともあり、企業のデータはオンプレミスインフラの外部へと一気に出ていった。そうした企業が気付き始めた問題がある。

クラウドサービスの利用は当然 だが“あの問題”が置き去りに

 ストレージベンダーはオンプレミスインフラに加えて、クラウドストレージをはじめとしたクラウドサービスの双方を重視している。それは当然だ。企業がさまざまなデータをクラウドサービスに移行させるようになったからだ。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)で、クラウドサービスへの移行の動きは広がった。

 企業が利用するクラウドサービスは1つではない。複数のクラウドサービスにデータが存在することが一般的になった。一方では、オンプレミスインフラにも依然としてデータが残っている。こうした背景から、複数のクラウドサービスを連携させて使う「マルチクラウド」や、オンプレミスインフラとクラウドサービスを連携させて使う「ハイブリッドクラウド」に注目が集まる。特に企業が関心を寄せているのは、データの効率的な保管方法や、データ容量とコストを抑制する方法だ。

 その他にもデータ活用、セキュリティやコンプライアンス(法令順守)といった観点で、マルチクラウドやハイブリッドクラウドにおけるストレージの管理が課題となりつつある。

 ストレージベンダーやソフトウェアベンダー、クラウドサービスベンダーは、企業の昨今のストレージ利用における課題を解決するための製品やサービスの提供に注力している。以下はその一例だ。

  • Hewlett Packard Enterprise(HPE)
    • 自動化を取り入れた運用管理ツールを提供するMorpheus Dataと協力して、マルチクラウド管理の簡素化を支援
  • Dell Technologies
    • ハイブリッドクラウド構築のための製品群「VMware Cloud Foundation」を使ってオンプレミスインフラとクラウドサービスの連携を支援
  • Seagate Technologies
    • マルチクラウド向けのオブジェクトストレージ「Lyve Cloud」を提供する他、バックアップツールを提供するCohesityとの協業によってマルチクラウドにおけるデータ保管とDR(災害復旧)を支援

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