「ChatGPTには危険もある」問題でまず考慮すべき基本的なリスク：生成AI活用のリスクと準備【前編】
OpenAIの「ChatGPT」、Googleの「Bard」といった、生成AIを使ったAIチャットbotの活用がさまざまな分野で広がりつつある。企業が生成AIを業務に活用する場合に、事前に知るべきポイントを整理する。
大規模言語モデル（LLM）は、企業のデータ分析と意思決定に劇的な変化を与える可能性を秘めている。AI（人工知能）技術ベンダーOpenAIが2022年11月に公開したAIチャットbot「ChatGPT」は、LLMの活用に変化をもたらした。ChatGPTは金融や医療、教育、エンターテインメントといったさまざまな分野で活用できる可能性があるが、利用に当たっては考慮すべきリスクがある。
ChatGPT利用前に考えるべき基本的なリスク
ChatGPTは、LLMである「GPT」を土台に構築されている。チャットbotといった言語関連のタスクに適しており、算数や数学に関する処理は苦手だ。ChatGPTを使う場合の制限事項や、苦手分野があることに注意が必要となる。
ChatGPTは、プログラミングやソースコード生成に関係する業務で、データエンジニアやデータアナリスト、データサイエンティストによる利用が広がりつつある。例えばデータエンジニアは、データの取り込みと変換用のスクリプトやSQLクエリを生成するようChatGPTに依頼する。データアナリストは、ChatGPTが生成したデータを使って、MicrosoftのセルフサービスBIツール「PowerBI」で利用するData Analysis Expressions（DAX）関数を生成する。データサイエンティストは、プログラミング言語「Python」のソースコードのレビューをChatGPTに依頼するといった具合だ。
企業がChatGPTを実際に業務で活用する場合、注意すべきポイントがある。機密情報といった取り扱いに注意を要する情報がAIベンダーの手に渡るリスクだ。データと分析に関わる従業員は、AIベンダーが提供する利用規約を読み、機密情報や情報の所有権をAIベンダーがどのように考えているかを理解する必要がある。ChatGPTであればOpenAIや、Microsoftのクラウドサービス群「Microsoft Azure」で生成AIを利用できるサービス「Azure OpenAI Service」が利用規約を確認すべき対象になる。
後編は、企業が実際に業務に生成AIを活用する場合に、従業員に伝えるべき項目を整理する。
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