在庫管理やナビゲーションなど用途は多様

リアルタイム位置情報システムの基盤技術と応用分野

数年前から出回っているRTLSはさまざまな用途に使われている。そこで使われている技術もまたさまざまだ。RTLS技術の基礎を解説し、幾つかの主要な用途を紹介する。

公開 2008年10月27日 07時30分

更新 2012年09月04日 18時35分

著者

Paul DeBeasi

[TechTarget]

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　リアルタイム位置情報システム（RTLS）は数年前から出回っている。小売業者は在庫の追跡にこれらのシステムを利用し、運送業者は車両の追跡で利用している。この2つの用途は同じように思えるが、そこで使われているRTLS技術は大きく異なる。本稿では、リアルタイム位置情報技術の基礎を解説し、幾つかの主要な用途を紹介する。

RTLSを実現する技術

　RTLSは、対象物の「ポジション」と「ロケーション」を検出する。ポジションは、測地系を用いた地球上の位置（例えば「北緯32° 49' 49.7964'、東経116° 49' 9.9228"」など）を表す。ロケーションは、実際の世界における特定の場所（例えば「ボストンのノースエンド地区」など）を指す。RTLSは以下に示すように、さまざまな技術を利用してポジションとロケーションを特定する。

RFID

　RFID（無線ICタグ）システムは、電子リーダーとそれに応答する安価な電子タグで構成される。大抵のRFIDシステムの主要な目的は、RFIDタグが付けられた品物を特定することだ（例えば在庫管理など）。タグ付きの品物の移動過程を追跡（例えば生産ラインなど）したり、小売店の棚から動かされる際に追跡されることもある。ほとんどのRFIDリーダー／タグは非常に近距離でのみ動作し、その位置を把握できるのは、数インチあるいはせいぜい数フィートの範囲内だ（※編注）。

※ アクティブタグの場合、100メートル以上離れていても動作するものもある。通信距離は使用する電波の周波数帯と強度に依存する。

無線LAN

　1台ないし2台のロケーションサーバを備えた無線LANは、工場内などで無線LAN対応デバイスの位置を特定することができる。無線LANと通信するデバイスであれば、無線LANシステムを利用してリアルタイムでその位置を検出できる。このような無線LANベースの位置検出機能は拡張され、Enhanced 911（日本の110番に当たる緊急通報ダイヤル）サービス用の無線LAN電話などのようにネットワーク上の個々のユーザーの場所を特定することも可能になっている。

携帯電話

　携帯電話システムには、TDOA（Time Difference of Arrival）やTriangulationなどの位置検出／追跡メカニズムが組み込まれている。これらのメカニズムは、携帯電話事業者が位置情報ベースのサービス（車両追跡など）を提供したり、ファーストレスポンダー（第一対応者）が救急隊員を適切な場所に派遣したりすることを可能にする。

GPS（Global Positioning System）

　GPS受信機は地球を周回する通信衛星群を利用する。残念ながら、一般にGPS衛星からの信号はビルの内部にまで貫通することはなく、建物が密集した都市部では高層ビルによって遮られる可能性もある。このためGPSの利用は、少なくとも3個の衛星への見通しが確保できる屋外環境に限定される。

IPジオロケーション

　最も実績のあるRTLSは、無線ネットワーキング技術をベースとするのではなく、IPアドレスを利用してジオロケーション情報を提供している。ジオロケーションは、発信元IPアドレスで想定される場所に基づいて、さまざまなWebサイトにユーザーを導く機能を提供する。この機能は、優れたパフォーマンスと短い応答時間を実現するので、ユーザーを最寄りのデータセンターに誘導するのに利用されることが多い。

RTLSの用途

　RTLSの用途はさまざまだ。一般的な用途を以下に示す。

車両追跡

　GPS技術を用いた車両追跡システムは、何年も前から利用されている。これらのシステムは、企業が車両の運行状況をリアルタイムで分析すること可能にする。車両の位置と速度を把握する、最適な走行ルートを選び出す、作業のスケジュールを決定する、ナビゲーションを補助する、運転手の効率を分析する、といった機能もある。

　ナビゲーションサービスの最も基本的な形態は、A地点からB地点に至る道順を案内するというものだ。GarminやTomTomなどの企業のナビゲーションサービスは、絶えず更新される地図データベースを利用して、GPSから提供されるポジション情報をユーザーに分かりやすいロケーション情報に変換する。これらのデータベースは、Tele AtlasやNAVTEQなどの企業が提供している。Nokiaは2007年10月、NAVTEQを81億ドルで買収することで合意した。GPS、マッピング、携帯電話技術の結合により、携帯端末は新しいナビゲーションサービスを提供できるようになるだろう。

在庫／資産追跡

　RFID技術は、在庫／資産追跡に広く利用されている。対象物に付けられたRFIDタグと無線で通信するために、RFIDリーダーは全社に分散配備される。管理コンソールとリアルタイム通信を可能にするために、無線リーダーはネットワークに接続する必要がある。RFIDリーダーを特定の「チェックポイント」に配置すれば、施設に出入りする在庫を追跡したり、立入禁止区域からタグが付いた品物が持ち出されたときにアラームを鳴らしたりすることが可能になる。

人員追跡

　人員追跡システムに用いられる技術は、対象となるのが社内にいるスタッフなのか、何マイルも離れた現場で作業するスタッフなのかによって異なる。現場スタッフ向けのソリューションの多くは、携帯電話に組み込まれたGPS技術を利用する。こういったサービスの欠点は、携帯電話事業者の通信範囲に利用が限定されることだ。これに対して、屋内用人員追跡システムはRFID技術を採用しているものが多い。スタッフにRFID対応バッジを付けさせ、特定の場所にRFIDリーダーを配置することにより、スタッフが特定場所の範囲内にいつ入ったかという情報を得ることができる。

ネットワークセキュリティ

　位置検出システムの興味深い用途の1つが、論理的「境界」を設ける機能だ。無線セキュリティ規格であるWPA（Wi-Fi Protected Access）を利用すれば、盗聴者が通信内容を解読するのを防ぐことができるだけでなく、ユーザーがネットワークに接続できる物理的区域を限定することも可能だ。論理的境界を設けることにより、企業はユーザーのいる場所に基づいてアクセスを制限することができる。

プライバシー

　多くの企業にとって、RTLSをめぐる最大の問題はプライバシーだ。従業員は、上司が常に自分の居場所を監視しているのではないかと心配するかもしれない。重要な問題はほかにもある――どのように利用されるのか、誰がアクセスできるのか、法的証拠開示の対象になるのか、どのくらいの期間にわたって保存されるのか、などだ。企業は従業員と経営者のプライバシーを保護するプライバシーポリシーを策定・実施しなければならない。

まとめ

　RTLSは、企業に大きなインパクトを与えようとしている。位置情報技術の進歩と企業向け無線アプリケーションの拡大は、次世代のRTLSアプリケーションの全社的な配備を促進するだろう。これに対して、企業はプライバシーポリシーを策定するとともに、ポリシーを確実に順守させるプロセスを確立しなければならない。

本稿筆者のポール・デビーシ氏は、Burton Groupの上席アナリストで、ネットワーキング業界で25年余りの経験を持つ。同氏のネットワーキングシステム開発者としてのキャリアは、Bell Laboratories、Prime Computer、Chipcomでのシニアエンジニアとしてスタートした。ボストン大学でシステムエンジニアリングの理学士およびコーネル大学で電気工学の工学修士の学位を取得。

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