ライブドアやディー・エヌ・エー、ミクシィら18社、Perl技術の底上げを目指す新団体を発足

日本におけるPerl言語の啓発や普及活動を行う一般社団法人「Japan Perl Association」が発足した。国内のIT関連企業18社が既に会員企業として賛同している。

公開 2009年04月10日 09時00分

更新 2026年08月25日 16時12分

[TechTargetジャパン]

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　Japan Perl Association（以下、JPA）は4月8日、同団体の発足と今後の活動内容を発表した。日本におけるPerl言語の啓発および普及促進を目指した活動を展開する。JPAの会員組織には、Perlを利用したシステムを構築しているIT関連企業を中心に18社が加入している。

　同団体によると、Perlはlivedoorやmixi、DeNAなどのWebサイトだけでも月間36億ページビューを処理する言語であるという。しかし、技術研究や利用促進を担う正式な団体がこれまで存在しなかったため、Perl技術に対する正しい認識が市場で得られていなかった。これを背景として「日本におけるPerl開発者のスキルの底上げや技術の発展に寄与することを目的として発足した」と説明している。

　JPAでは「新規ユーザーの参入促進」「企業での利用に向けた開発環境の整備」「利用促進に向けたマーケティング活動」の3つを主軸とした活動を行っていく。具体的な活動内容は、以下の通り。

Perl技術者・企業のネットワーク構築：JPA会員のコミュニティーネットワークを構築し、交流会やイベントの運営、人的リソースの紹介などを行う
Perl技術研修：Perlの基本技術からクラウドコンピューティングなどの高度な技術まで、Perlを有効活用できるさまざまな分野の研修を国内各地で行う
Perlイベントの運営：2009年9月に東京で開催予定のPerl技術者イベント「YAPC::Asia（Yet Another Perl Conference Asia）」を運営する
Perlリソースの開発・管理：Perl関連のドキュメントやベストプラクティスなどのノウハウの整備を行う。2009年7月をめどに国外のPerlドキュメントの日本語版の提供を開始する予定
求人サイトの運営：Perl技術者の求人サイトを運営し、雇用支援を行う

　また、今後の展開として「Perl技術者認定試験の制定」「国外のPerl団体との連携」「教育機関とのネットワーク構築」「Perlを使用したIPv6やクラウド技術へのノウハウの研究」などを予定しているという。同団体では、今後1年間で技術者会員500人以上、会員企業50社の参加を目標としている。