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国内ルータ市場、24.1％の大幅回復も企業向け製品は減退続く──IDC予測

IDCが国内ルータ市場2008年の分析と2009年～2013年の予測を発表。2008年の市場規模は前年比で24.1％成長しているが、企業向けルータ市場は売り上げ・出荷ともに減少が続いた。

公開 2009年04月17日 09時01分

更新 2026年08月25日 16時12分

著者

山岡健人

[TechTargetジャパン]

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　IT専門調査会社のIDC Japanは4月16日、「国内ルータ市場2008年の分析と2009年～2013年の予測」を発表した。2008年の国内ルータ市場は売上額が前年比成長率24.1％増の1541億4500万円（エンドユーザー売上額）、出荷台数は320万3200台となった。また、2008～2013年までの年間平均成長率（CAGR）は、通信事業者向けルータが市場の下支えになり生産台数が5.5％、売上額は0.9％になると予測している。

国内ルータ市場の出荷台数とエンドユーザー売上額の予測（2005年～2013年）

　前年までの減少傾向から回復した要因として、通信事業者向けルータの売り上げがNTTグループのNGN（次世代ネットワーク）サービス向け需要を中心として大きく回復したことを挙げている。なお、通信事業者向けルータベンダー上位3社であるシスコシステムズ、ジュニパーネットワークス、アラクサラネットワークスはいずれも前年比で大幅な売上増加となった。

　一方、企業向けルータ市場は、売上額・出荷台数のいずれにおいても減少が続いた。IDCはこの要因として、企業のネットワーク更改サイクルが下降局面に入っていたことや、国内の経済状況の悪化を挙げている。企業向けルータ市場でもシスコシステムズが首位を確保し、SOHOルータ市場でトップシェアのヤマハが続いた。

　IDC Japanのコミュニケーションズマーケットアナリスト、草野賢一氏は今後の企業向けルータ市場について、「景気回復期には企業のIT投資の復調だけではなく、企業ネットワークのリプレースを促進する要因が重なり、ルータ需要が強く喚起される可能性がある」と分析。モバイルネットワークの安定利用を可能にする技術開発や、高処理能力ルータの活用方法の蓄積など「景気回復期に向けた機能開発を推進すべき」とコメントしている。

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