デジタルフォレンジックへの特化

　APTに特化したユースケースとデジタルフォレンジックに特化したユースケースには、重複する部分がある。Arbor NetworksのPravail Security AnalyticsとLancopeのStealthWatch Systemは、どちらもデジタルフォレンジック指向のユースケースにぴったりだ。他にも、データを収集および統合して、包括的なクエリ機能と分析機能を提供するシステムもデジタルフォレンジックのニーズを満たすことができる。

　例えば、Blue Coat Security Analytics Platformは、ファイアウォール、情報損失防止、侵入検出システム／侵入防止システム、マルウェアスキャンなどのセキュリティツールと密接に統合している。また、データを生成または提供するデバイスやツールとも統合されている。このようなデバイスやツールは、米Dell、米HP、米McAfee、米Palo Alto Networks、米Splunkなどから提供されている。

セキュリティツールとサービスのセット

　既存のセキュリティコントロールを新しいセキュリティ分析プラットフォームと組み合わせる必要がある企業には、既存のシステムで不足している機能を補える製品が最適だ。この場合、モジュール化された機能を提供しているベンダーの製品が良いだろう。

　例えば、Blue Coat SystemsのBlue Coat Security Analytics Platformでは、ユーザーがさまざまなモジュールやブレードを必要に応じて統合することができる。同製品には、アプライアンスや仮想マシンなど、多様な導入モデルが用意されている。そのため、企業が求める適切な機能とスケーラビリティを備えたセキュリティ分析ツールを導入することが可能だ。

　セキュリティ分析リポートが最優先事項の企業には、Sumo Logicの定義済みのコンプライアンスリポートがニーズに合えばお勧めだ。また、RSA Security Analyticsは、セキュリティデータを長期的にアーカイブする必要がある企業に適している。

まとめ

　セキュリティ分析ツールは、一般的な課題に対処する。例えば、企業のインフラで発生したインシデントに関するデータを利用して、脅威や攻撃を特定したり、攻撃方法を分析したり、悪意のあるアクティビティが進行していることをシステム管理者やアプリケーション所有者に警告したりすることができる。企業はその規模にかかわらず、攻撃者の標的になる可能性がある。

　中小企業は、高度な知識と技術を持ったハッカーとは無縁だと考えているかもしれないが、そうではない。攻撃者の最終的な標的となるグローバル2000に掲載されている企業や大手政府機関などを顧客に抱えていることもあるからだ。セキュリティ分析は防衛の第一線にはならないものの、大企業と中小企業のどちらにとっても、その重要性は高まっている。

　セキュリティ分析プラットフォームの推薦、評価、購入を担当しているIT担当者は、既存のセキュリティコントロールとアプリケーションを踏まえて、自社のニーズを慎重に判断しなくてはならない。一部のセキュリティ分析要件を満たすツールを既に導入している場合、同じ機能を備えた製品に投資することは望まないだろう。だが、冗長機能が望ましい分野がある場合は、重複する機能がセキュリティ強化につながる。

　セキュリティ分析ツールの機能はさまざまだ。余分な負担を最小限にし、広範囲なセキュリティ機能をカバーしたい中小企業向けに設計されている製品もある。その一例は、Sumo Logicのクラウドベースのサービスだ。

　大企業が導入するシステムは、大量のトラフィックに合わせて拡張し、国内外のネットワークからデータを収集できなくてはならない。Juniper NetworksとEMCは、このカテゴリに分類される製品を提供している。

　APTの検出とデジタルフォレンジックが最優先事項なら、フローネットワークのリアルタイム分析に対応しているツールがお勧めだ。セキュリティ分析プラットフォームでモジュール型のコンポーネントを提供しているベンダーも存在する。このようなコンポーネントは、広範にわたるセキュリティ機能で欠けている分野を補う場合に特に便利だ。