報告書が伝える人事部門の実態　「人事部門は人事ツールを使いこなせていない」

人事部門は人材分析（people analytics）ツールを効果的に使えていないというのが全世界で行われた新たな調査の結論だ。この調査では、期待に反して「大幅な後戻り」と評されている。

公開 2018年04月17日 05時01分

著者

Patrick Thibodeau

[TechTarget]

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人物分析が活用できていない背景とは

　全世界で行われた新たな調査では、企業が人材分析（people analytics）ツールを使う能力が「大幅に後戻り」しているという。この調査は、人材育成サービスを提供するDDI（Development Dimensions International）、非営利の民間調査機関である全米産業審議会（The Conference Board）、EYGM（世界的に会計、税務処理支援サービスを提供するErnst＆Young Globalグループの1つ）が共同で行ったもので、報告書は最近公開されたばかりだ。この報告書によると、ツール使用の成功率は上がっているどころか下がっているという。

　人材分析ツールは、カンファレンスや学会、ブログや各メディアの記事で「着実に取り上げ」られ、力強い取り組みが行われているにもかかわらず、多くの人事（HR）部門は人材分析ツールの使用に悪戦苦闘していると報告書は伝えている。

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データ分析には何が必要なのか

　「Global Leadership Forecast 2018」（2018年度のグローバルリーダーシップ予想）と題された報告書によると、調査で比較した全ての種類のアナリティクス（分析）で、ここ3年の成功率が低下しているという。3年ごとに実施されるこの調査では、世界各地のビジネスリーダー約2万6000人、人事（HR）専門家2550人、経営幹部1000人、成長が見込まれる従業員1万人からデータを集めている。

　「アナリティクスでは前向きな動きを感じられると確信していた。だが、多くのケースで反対の結果が出た」とDDIのエバン・ジナー氏（主任サイエンティスト兼バイスプレジデント）は話す。同氏は、産業・組織心理学の博士号を持っており、現在は行動研究を目的としたDDIセンターに勤務している。

失敗に終わる確率が高い

　報告書では「2014年に比べてアナリティクスを試した企業が増えているが、こうした試みは成功したものよりも失敗に終わったほうが多かった」としている。例えば、従来の形式での測定方法では、人材分析ツールの使用に成功した企業は平均21％にすぎなかった。新たな形式の測定方法である「リーダー志向型学習モデル」（leadership planning model）などの成功率は、さらに下回っている。

　人材分析ツールを使って、将来必要になる人材の予測に成功した企業は19％のみで、これは2014年よりも4ポイント減少している。リーダー志向型学習モデルについても同様で、成功した企業は18％しかなく、こちらも5ポイントの減少になる。報告書では全体的に減少傾向としている。

　ジナー氏は2つの問題を指摘する。1つは、HR部門にアナリティクスのスキルが不足していることだ。この点については調査員が明らかな証拠を示している。もう1つの問題は、人材分析ツールに提供するデータの品質にあるという。

　「単に、HR部門がテクノロジーの進化に追い付いていないだけではないかと感じる」（ジナー氏）

人材分析ツールに悪戦苦闘しているのが大半

　ジナー氏の話では、成功している企業は「リーダーの背後に優れた部下がいる」という。こうした企業は、財務の側面でも成功する傾向がある。だが、それでもHR専門家や企業の大多数が依然悪戦苦闘していると同氏は語る。

　「優れたツールかどうかは、そのツールに入力したデータによって決まる。HR部門がデータの取得、正しいデータの取得、ノイズのないクリーンなデータの取得について幅広い規律を定めていなければ、ツールがこれを解決することはない」（ジナー氏）

　調査会社Bersin by Deloitteの創業者兼社長ジョッシュ・バーシン氏は、新たな調査結果から次のように引用した。人材分析に多額の投資をして、専用のシステムを構築することで何らかの効果を見込んでいる企業が約70％もある。

　2～3年前は、こうした取り組みはまだ試験的なもので、企業が時折実施する分析では必ずしも投資に見合う価値は得られていなかったと同氏は話す。

　バーシン氏は、企業が人材分析ツールから得る価値については楽観的に考えている。

少ない成功事例

　Bersin by Deloitteの調査もGlobal Leadership Forecast 2018の調査も、調査対象にした企業の範囲の影響を受けている可能性がある。

　バーシン氏の話では、Bersin by Deloitteが行った調査が重点を置いたのは5000人以上の従業員を擁する企業だという。グローバルリーダーシップについての調査は、基準を上回る企業も下回る企業も含む広い範囲の企業を対象にしている。

　「自社について非常に重要なことを学んだ人材に関する肯定的な事例は数多くある」（バーシン氏）

　「成功事例はある。だが、求めている量には程遠い」（ジナー氏）

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この記事の著者

Patrick Thibodeau

人材管理とERP（統合業務）パッケージの分野を主に取材している。20年以上、企業IT分野の記者として活躍し、IT専門メディア「Computerworld」「InformationWeek」の他、雑誌『Federal Computer Week』（FCW）に記事を掲載。American Society of Business Publication Editors（ASBPE：米国ビジネス出版編集者協会）から全米ジャーナリズム賞を複数回受賞している。