Microsoftは2018年3月にMicrosoft Teamsの新しい通話機能を発表した。例えば、別のユーザー宛ての通話を受けることができる代理呼び出し機能だ。Microsoft Teamsのプリンシパルプログラムマネジャーを務めるマーク・ポティエ氏は、この機能が企業で利用する際に特に重要だと考えている。

　ダイレクトルーティング機能の追加も発表している。これは、ユーザーが既存の電話インフラをMicrosoft Teamsと連携させて通話できるようにする機能だ。ダイレクトルーティングを利用するには、同製品に加えて、Office 365の一部として提供されている電話システム（旧称：「クラウドPBX」）が必要となる。

　ダイレクトルーティング機能が実装されれば、Office 365の電話システムでセッション開始プロトコルトランクをMicrosoft Teamsに接続できるようになる。ダイレクトルーティングによって、Microsoft TeamsではMicrosoftがサポートするセッションボーダーコントローラーを利用して、通話を別の電話システムに渡したり、別の電話システムから受け取ったりすることができる。

　「Microsoftの目標は、エンタープライズ向けの素晴らしい音声通話サービスを提供すること」だとライト氏はいう。これらの新しい通話機能は、2018年の第2四半期にリリース予定だ。

Microsoft Teamsの不完全な部分

　ソフトウェアとハードウェアの更新を含め、Microsoft Teamsに実装予定の機能の多くは、3月に開催された統合コミュニケーションに関するカンファレンス「Enterprise Connect」で好意的に受け止められた。米イリノイ州モケナに拠点を置くコンサルティング会社Nemertes ResearchのUCアナリストであるアーウィン・レイザー氏は、クラウドベースの会議録音、Cortanaの音声操作、インラインメッセージ翻訳といった新機能によって、コラボレーションワークフローが改善するだろうと評価する。

　「これらの機能の発表は、MicrosoftがMicrosoft Teams製品の迅速な開発に引き続き尽力する意志を強く示している」とレイザー氏は話す。同氏はMicrosoftの姿勢を評価する一方で、Microsoft Teamsには従来の通話機能が幾つか不足している上、他にも考慮すべき問題があると指摘する。

　Microsoft Teamsは現在、既存の電話システムと通話機能を統合していない。しかし、今後ダイレクトルーティング機能を実装すれば、電話システムとの連携が容易になる。また、Cisco Systemsの「Cisco Jabber」とSkype for Businessの間ではプラットフォーム間のプレゼンス管理やチャットの相互運用が可能なのに対し、Microsoft Teamsではこの機能に対応していない。このような相互運用は、米通信サービス会社8x8が買収したSameroomの「Sameroom」というチームメッセージング相互運用サービスを利用して、Skype for Businessと「Slack」ユーザーの間でも可能だ。

　Microsoft Teamsには他にも欠点があるとレイザー氏はいう。ユーザー所有のキーを使ったエンドツーエンドの暗号化ができないことだ。Ciscoの「Cisco Spark」やSymphony Communication Servicesの「Symphony」といったチームコラボレーションツールには、このようなセキュリティ制御機能が用意されている。

Office 365との統合が鍵

　Microsoft Teamsの大きな強みの1つは、Office 365スイートとの統合だ。米カリフォルニア州ルーミスに拠点を置くUniComm Consultingでプリンシパルコンサルタントを務めるマーティ・パーカー氏がこの見解を示した。例えば、Microsoftの「Microsoft PowerPoint」で作成したプレゼンテーションは、Microsoft Teamsで直接開いて編集できるため、ユーザーはアプリを切り替える必要がない。

　Microsoftでは、Microsoft TeamsをOffice 365に組み込みのコミュニケーション／コラボレーションハブとして売り込んでいる。2018年3月、Microsoft TeamsはEnterprise Connectカンファレンスで「Best of Enterprise Connect」アワードを受賞した。本稿冒頭の動画では、ポティエ氏が同製品の実装済み／実装予定の機能を幾つか実演している。

　「Microsoft TeamsはこれからMicrosoftが力を入れていく製品だ。インテリジェントコミュニケーションの構想を実現すべく、取り組みを続けていく」（ライト氏）