それぞれのメリットとデメリットを確認

「VDI」「RDS」の違いは？　クライアント仮想化の2大手段を比較

「仮想デスクトップインフラ」（VDI）と「リモートデスクトップサービス」（RDS）の違いは、エンドユーザーにとってはささいなことでも、IT部門にとっては重要だ。両者は何がどう違うのか。

公開 2018年09月13日 05時00分

更新 2018年09月13日 11時58分

著者

John Powers

[TechTarget]

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　デスクトップやアプリケーションといったクライアント環境を仮想化する「クライアント仮想化」は、現代の企業において重要な役割を果たす。導入を始めるに当たってIT部門はまず、その手段として、クライアント環境を仮想マシンとしてサーバで稼働させる「仮想デスクトップインフラ」（VDI）と、サーバOS「Windows Server」のデスクトップ環境を複数ユーザーで利用する「リモートデスクトップサービス」（RDS）のどちらを選択するかを検討しなければならない。

　デスクトップやアプリケーションの稼働・提供の手段だという点で、VDIとRDSは共通している。だが幾つかの点で重要な違いがある。

　VDIでは、エンドユーザーは一般的に、データセンターにある自分専用の仮想マシンにアクセスする。IT部門は、メモリやCPUといった仮想リソースの割り当て方を決めることができる。

　RDSでは、サーバで共有したOSとデスクトップにエンドユーザーがアクセスする。エンドユーザー向けのリソースは、全エンドユーザーを網羅する1つのリソースプールから提供する。

　一般的に言って、VDIの方がコントロール性やカスタマイズ性が高いのに対し、RDSはストレージコストをはじめとする間接費を最低限に抑えられる。VDIかRDSかを検討している組織は、意思決定のプロセスの過程で、互換性やライセンス契約などについて検討する必要がある。

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VDIとRDSで影響が変わる「互換性問題」

　VDIかRDSかの論議の中で検討すべき重要な課題として、互換性問題がある。VDIの場合、エンドユーザーのローカルデバイスのOSでは互換性の問題で実行できないアプリケーションであっても、IT部門が仮想化して個別に提供することで、実行できる可能性がある。

　RDSを選択した組織も、Microsoftのアプリケーション仮想化製品「Microsoft Application Virtualization」（App-V）を使えば、自社のインフラでアプリケーションを仮想化してホスティングすることが可能だ。IT部門がApp-Vサーバにアプリケーションを登録すれば、一般的な仮想アプリケーションと同じように、エンドユーザーに配信できるようになる。

　大きな問題が生じるのは、アプリケーションがデスクトップで正常に実行できない場合だ。そうなると、IT部門にとって簡単に解決できないパフォーマンス問題が、全てのデスクトップに生じることもある。RDSを使うIT担当者がそうした問題を避けるためには、それぞれのアプリケーションのストレージを切り離してサイロ化し、1つのアプリケーションの障害が他のアプリケーションの問題を引き起こす事態を防止しなければならない。

RDSでもパーソナライズは限定的ながら可能

　デスクトップのパーソナライズに関する限り、VDIかRDSかの論争は白黒を付け難い。それぞれの技術とも、程度の異なるパーソナライズのオプションがある。

　VDIを使っている組織が、エンドユーザー1人に1台の仮想デスクトップを割り当てる「専用割り当て方式」を選択すると、セキュリティと管理上のメリットを実現しながら、各エンドユーザーに専用のデスクトップを提供したり、維持したりできる。仮想デスクトップを使用するたびに毎回作成する「流動割り当て方式」は、仮想デスクトップを無作為にエンドユーザーに配信するので、パーソナライズの実現が難しい。

　流動割り当て方式の仮想デスクトップをパーソナライズするために、ユーザープロファイルを設定することも可能だ。ただしIT部門は、全エンドユーザーのユーザープロファイルを保存する方法を見つける必要がある。このデータはエンドポイントデバイスかネットワークストレージに保存することが可能だが、いずれの選択肢にも欠点がある。

　ユーザープロファイルをエンドポイントに保存する場合、エンドユーザーのデバイスには、そのデータを保存できるだけのストレージ容量が必要だ。シンクライアントをはじめ最小限のストレージ容量しか持たないデバイスでは、それができないこともある。ネットワークストレージにユーザープロファイルを保存する場合、ストレージ容量を節約できるという、流動割り当て方式の仮想デスクトップのメリットが一部損なわれる。

　RDSでは一般的に、全エンドユーザーがデスクトップセッションの間に同じOSとアプリケーションを使うことから、パーソナライズ機能は限定される。RDSユーザーにパーソナライズされたデスクトップを提供するためには、MicrosoftがサーバOS「Windows Server 2016」でRDSに追加した「個人用セッションデスクトップ」が、IT部門にとって有力な選択肢になる。

　個人用セッションデスクトップは、エンドユーザーがログインするたび、各エンドユーザーに同じデスクトップを提供する。他にも個人用セッションデスクトップには、デスクトップに対する管理者特権をIT部門が維持できるオプションと、エンドユーザーに自分のデスクトップの管理を許可するオプションがある。

VDIではMicrosoft Officeライセンス対策に一工夫が必要

　VDIかRDSかをライセンスの面から検討すると、単純さの点でRDSに軍配が上がる。オフィススイートの「Microsoft Office」は、エンドユーザーの数に応じたライセンス方式を取っている。そのためVDIで流動割り当て方式を採用する場合、問題が生じる可能性がある。

　VDIで専用割り当て方式を採用する場合は、仮想デスクトップは個別のエンドユーザー専用であり、IT部門はエンドユーザーごとにライセンスを割り当てることができる。一方の流動割り当て方式の場合、エンドユーザーがログインするたびに違う仮想デスクトップにアクセスすることになる。ソフトウェアライセンスは一般的に、同一のエンドユーザーとデスクトップにひも付く。そのため流動割り当て方式では、従来型のライセンス方式では問題が生じる可能性がある。

　最新版のMicrosoft Officeアプリケーションを提供するサービス「Office 365 ProPlus」を利用すれば、Microsoft Officeのライセンスにまつわるこうした混乱に対処できる。IT部門は、デスクトップを使うエンドユーザーの数に応じて、Office 365 ProPlusのライセンスを割り当てることができる。

　RDSでは、デスクトップにアクセスする各セッションのための一時的に有効なライセンス（一時ライセンス）が、サブスクリプション契約に含まれる。そのためライセンス問題にまつわるIT部門の負担は、大幅に取り除かれる。RDSはデバイスに関する制約がないので、エンドユーザーは手持ちのどんなデバイスからでもMicrosoft Officeを利用できる。

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