クリーンインストールは、完全に新しいWindows 10をインストールする。クリーンインストールは、Windows 10へのアップグレードで、組織に予想外の恩恵をもたらすだろう。例えばIT部門はデスクトップPCのメンテナンスを何もないところから始められる。結果として、前バージョンのOS不具合などは発生しなくなり、長い目で見るとIT部門にとっては時間の節約になる。だが、このプロセスではWindows 10のインストールを完了した時点で古いデータを救う手段はなく、ユーザーのデータが危険にさらされるといえる。

　ユーザーに仮想デスクトップを提供している組織の場合、IT部門は設定とアプリケーションのアクセス権限を新しいWindows 10に簡単に展開（デプロイ）できるため、クリーンインストールの価値はさらに大きい。

互換性問題に備える

　Windows 10へのアップグレードで、ユーザーが互換性問題に突き当たることもある。Windows 10のハードウェア条件（1GHz以上のプロセッサ、Windows Display Driver Model 1.0、DirectX 9以上のグラフィックスカードなど）は、Windows 8の動作環境に合わせて構成されているが、それでWindows 10との全般的な互換性が保証されるわけではない。

　OSのデバイスドライバや、VPN（仮想プライベートネットワーク）は、いずれもWi-Fi接続問題の原因となりかねない。VPNはリモートユーザーのワークステーションのセキュリティ対策として普及していることから、MicrosoftはVPNに原因があるかどうかをIT部門が判断できるよう、「Windows Update Troubleshooter」を提供している。もしVPNでなければ、デバイスドライバに原因がある可能性が大きいとIT部門は判断できるだろう。

　Windows 7やWindows 8で問題なく動作していたアプリは、一般的にはWindows 10でも快適に動作するが、うまくいくという保証はない。IT部門は組織で使っているそれぞれのアプリケーションについて、Windows 10へのアップグレードに着手する前に互換性をテストしなければならない。Windows 10に対応していないアプリケーションがあれば、代替を見つけるか、自分たちでそのアプリケーションを構築するなど検討しなければならない

Group Policy Objectの活用

　Windows 10へのアップグレードが完了した後、IT部門はデスクトップへのアクセスと構成のために新しい設定を適用しなければならない。会社のネットワークとユーザーとの関係を定義する「Group Policy Object」の設定は、IT部門がユーザーグループを管理するためには欠かせない。

　IT部門がデスクトップの構成を変更したい場合は「Microsoft Management Console」が使える。Microsoft Management Consoleの中にある「Group Policy Editor」というツールを使ってポリシーを編集し、変更を保存する。IT部門はユーザーグループごとに、Microsoftアカウント通知の消音（ミュート）、ログイン設定、ロック画面の編集といった設定をすることで、グループを定義できる。IT部門がその設定をマスターデータとして仮想イメージ（ゴールデンイメージ）にすれば、単一のデスクトップ用の設定を定義するだけで済むため、仕事はずっとやりやすくなるだろう。

　Group Policy Objectを利用すれば、ユーザーによるWindowsストアの使用を制限できる。IT部門が自動更新から管理を取り戻すことができるだろう。

最新の更新プログラムを確実に適用する

　管理上の理由から、あるいは一貫したユーザー体験（ユーザーエクスペリエンス）を保つため、IT部門が更新を遅らせる場合もある。だが「インプレースアップグレード」を実行する際は、全ての更新プログラムを適用しなければならない。Windows 8の環境を使っている組織の場合であれば「Windows 8.1」の全更新プログラム導入が含まれるということだ。全ての更新プログラムを適用しなければ、インプレースアップグレードを成功させることはできない。

　IT部門は「Windows Analytics」を使ってデスクトップPCをテストし、各端末で必要な機能やセキュリティアップデートが全てそろっているか確認できる。最新の状態に更新されていないデスクトップがあれば、Windows Analyticsの画面を通じてIT部門に直接通知する「Upgrade Readiness」も利用できる。これでIT部門は、ユーザーに対して自分のデスクトップPCのバージョンをチェックするよう求める手間が省け、IT部門がリモートアクセスツールを使ってそれぞれのデスクトップを手作業でチェックする必要もなくなる。