実際、人事業務のチャットbotに注目していたカンファレンス来場者は、2つの観点でアプリケーションをみていた。人事業務のアプリケーションとして評価することと、アプリケーションのベースにある、Amazon、Microsoft、IBM、GoogleなどによるAI関連技術を使ったチャットbotの実力だ。「この技術こそが人事業務のアプリケーションを機能させる鍵だ」とミュラー氏は指摘する。

　2018年にGoogleは、「Dialogflow Enterprise Edition」を正式に提供開始することを発表した。これは、音声やテキストによる会話を創出するためのGoogleのプラットフォームで、機械学習とNLP技術の開発成果を基にしている。

　このGoogleの技術をBrazen Technologiesが採用し、オンラインでの求職者との会話や、採用プラットフォームを提供している。2018年8月には、GoogleのチャットbotのAI技術を基にした「conversational recruiting（会話を利用した採用）」機能を発表した。

　Brazen Technologiesのチャットbotの会話機能は、採用候補者が尋ねそうな質問の答えを、人間の採用担当者があらかじめ登録しておくことで実現している。Brazen Technologiesのマーケティングディレクターを務めるジョー・マター氏は、このシステムは募集要件に合った人材を見つけるための初期選考もすると説明する。

　マター氏は、会話ができる人事業務のチャットbotは急速に進化すると見ているが、「採用担当者の核となる関係構築のスキルを代替するようになるのは、まだまだ先になるだろう」と話している。

管理職へのコーチングをサポートする「IBM Watson」

　LEADxがHR Technology Conference & Expoで発表した学習プラットフォーム「Coach Amanda」は、「IBM Watson」を採用している。

　Coach Amandaは、仮想トレーナーを利用して管理職のスキルを高めることを目指している。このシステムは、人格特性を抽出して分析する「Watson Personality Insights」や、NLP技術を使用している。「Watson Personality Insightsが性格を診断することで、チャットbotの応対や管理職に提供する回答や教材の創出に役立っている」と、LEADxの創業者でCEO（最高経営責任者）のケビン・クルーズ氏は説明する。

　クルーズ氏は、Coach Amandaが機能する仕組みを次のように説明する。例えば管理職が「従業員エンゲージメントの定義は何？」とチャットbotに対してテキストを打ち込むか話し掛けるとする。管理職はさらに続けて、従業員エンゲージメントを高めるコツを質問する。チャットbotは、その管理職に関する知識を蓄えているライブラリから情報を引き出し、これらの質問に答える。

　Coach Amandaの基盤であるIBMのNLP技術は、管理職が何について質問しているのかを理解しなければならない。「従業員の問題についての質問か」「管理職はアドバイスを求めているのか」「あるいは資料を求めているのか」といったことを見極めなければならないと、クルーズ氏は説明する。

　だが、全ての企業が人事業務のチャットbotの基盤として、大手ベンダーのチャットbot技術を採用しているわけではない。

自社やオープンソースの技術を選ぶ企業も

　HR Technology Conference & Expoに出展したシステムの「Jane.ai」は、企業にある全ての情報を活用できるように設計されている。情報がPDFやスプレッドシートに含まれているか、「ServiceNow」「Workday」「Salesforce」などのアプリケーション内にあるか、またはチームメンバーが情報を所有しているかに関係なく、全ての情報が利用できる。人事業務はこのシステムの主要な用途の一つだ。

　Jane.aiの創業者でCEOのデビッド・カランディッシュ氏によれば、このシステムは社内で開発したものだが、一連の言語ツールを提供する「Stanford CoreNLP」など一部のオープンソースツールも使用しているという。「Jane.aiは、人や情報を結び付け、ドキュメントを探索する独自のアルゴリズムを開発した」と、カランディッシュ氏は説明する。

　従業員は、例えばチャットシステムを使って休暇期間をチェックしたり、人事ポリシーについて質問したりできる。チケットによる問い合わせシステムに登録したり、スタッフとのミーティングを調整したりもできる。

　Jane.aiはAI関連の開発で大手ITベンダーと競合していることになるが、カランディッシュ氏は「大手ベンダーの人事業務のチャットbotは、必ずしもビジネス課題を解決するように設計されているわけではない」と語る。そのためJane.aiは自社で開発するという独自の手法を取った。

　「多くの企業が革新的な技術をリリースしているが、大半はその技術で現実の問題を解決する方法を見つけられていない」とカランディッシュ氏は語る。