人事部で機械学習のできることとは
機械学習で変わる従業員教育 DellとIBMはどう活用しているか
企業は、個人に合った従業員教育カリキュラムを用意する必要がある。本稿では、従業員の技術スキルや対人スキルを向上させるための教育、キャリアプランのアドバイスに、機械学習などのAI技術がどのように役立つかを解説する。
「企業が従業員のスキル向上を重視しなければ、従業員は新しい課題に適応し新しいチャンスを最大限に生かす準備を整えることができない」と話すのは、人材サービス企業Randstad North Americaで人事部門の最高責任者を務めるジム・リンク氏だ。「そうした企業は最終的に、イノベーションのチャンスを逃すことになる」
スキル不足に直面する企業が増え、雇用市場が激化するにつれ、企業や人事部にとって、従業員に新しいスキルを習得させることの重要性は日に日に高まっている。従業員のスキル向上にはさまざまなアプローチが考えられ、テクノロジー面でいえば人工知能(AI)技術と、AI技術の1つである機械学習を活用できる。AI技術で実現する可能性があるのが、絶えず変化する職場、そして「素早く仕事する職場」に従業員がより迅速に適応できるようにする人材育成プログラムだ。
学習と能力開発に関するコンサルティング企業Owl's Ledgeの創設者トリッシュ・ウール氏によると、機械学習のユースケースは多岐にわたるという。
データ分析で最適なトレーニングを見つけられる
例えば「教育コンテンツ作成の強化」「視覚的、聴覚的なフィードバックの提供」「より優れたレコメンデーションエンジンの開発」「素早い教育カリキュラム設計の実現」「個人に合わせたパフォーマンスコーチング」などがある。
IBMで人材育成のグローバルパートナーを務めるジェームス・クック氏は次のように話す。「AIが自ら理解・学習するコグニティブテクノロジーのメリットは、膨大な数のデータを高速かつ高精度に処理して、従業員の現在の経歴に適合するトレーニングコースを見つけられることだ。人事が多くの業界でデジタルトランスフォーメーションを推進する、かつてないほどのチャンスがある」
今後、従業員のスキル向上に機械学習が使用されるようになるのは間違いない。しかし、現在はまだ初期段階にある。スキル向上のための取り組みにつながる有効な指標を見極めることが重要だ。サードパーティー製のツールを使えば素早く簡単に実験できる。機械学習は長い目で見れば、従業員の技術スキルだけでなく対人スキルの向上にも役立つ可能性がある。
初歩的なAI技術を使った従業員のスキル向上
人材育成戦略の一環としてAIを使用するというアプローチは比較的新しい。そう話すのは、Dellで学習と能力開発プログラムのマネジャーを務めるブルース・クロンキスト氏だ。2017年の終わりまで、同社が従業員トレーニングの指針を示すために使ったのは、簡単な分析のみだった。従業員のトレーニング計画の提案にAIを使用するEdCastの「EdCast」プラットフォームを導入したのは最近のことだ。
AIと機械学習は、スキル向上のためのシステムが特定の課題を超えて提案できるようにする。これによりシステムは、トレーニング中の同僚や興味関心の似ている従業員を分析できるようになる。クロンキスト氏によると、このプログラムの成功を評価するのは時期尚早だが、クロンキスト氏が話を聞いた企業は良好な結果を報告しているという。
従業員のスキル向上を成功させるのに必要な指標
より優れた従業員教育プラットフォームの構築に欠かせないことの1つは、重要な指標を見極めることだ。人事担当者は自分の考えの下にプロジェクトを開始するかもしれないが、他の関係者の意見を聞くことが重要だ。「重要になりそうな指標をリストアップしたら、その中でどれを収集すべきか判断する。判断基準は、関係者にとって重要な課題を改善できる可能性があるかどうかだ」とクロンキスト氏は語る。
これらの指標をすぐには集められない場合、簡単に収集できる方法を探すことが重要だ。例えばクロンキスト氏は、新人研修を改善する任務を課せられたとき「エンジニアリングにおけるリーダーシップ」が真に意味するものは何かを考える必要があった。満足度の向上やプロセスの高速化と考えることもできたが、同氏は生産性を素早く高めるためにソフトウェア開発マネジャーが新規採用者に求めていることを、精度の高いQ&Aプロセスを用いて判断した。
このデータはDellの既存のレポートには存在していなかったため、同氏はプロジェクトの開始から、運用アプリケーションへのコードの実装に至るまで指標を集め続けた。データは、優れたスキル向上プロセスの試行前から試行後まで、1年をかけて収集した。Dellはこれらの指標を従業員教育の指針として使用した。結果、新入社員の研修を開始し、開発チームの共有コードデータベースを操作するようになるまでの時間が50日から8日に短縮された。また、実稼働コードを運用環境に初めて実装するまでの時間も100日から37日に減少した。
スキル向上の実験に使える商用の機械学習ツール
企業が従業員のスキル向上にAIと機械学習を使用する場合、独自のツールを開発することも、サードパーティーのソフトウェアを購入することも可能だ。Dellの決断は、素早く試すためにサードパーティーのベンダーを活用することだった。例えば、同社とクロンキスト氏が試しに使っているあるソフトウェアは、昇進を希望する教育サービス部署の従業員に不足しているスキルを機械学習によって特定する。
クロンキスト氏は、「この試みは大きなプロジェクトになろうとしている。今は、あらゆる仕事のあらゆるレベルで必要なスキルを特定し、その後これらのスキルを検証して何らかの評価を作成する過程にあるためだ」と語っている。サードパーティー製ツールの何らかのトレーニングがWebサイトで受講可能な場合など、従業員に不足しているスキルを簡単に埋められることもある。しかし、いつもそうではない。Dellは既に教育サービスチームにこのソフトウェアを展開し始めており、バグを解決したら社内全体に提供することを予定している。
IBMなど、従業員のスキル向上に商用AIツールを適応させようとしている企業もある。例えばコグニティブテクノロジーを使ったキャリアガイダンスによる、従業員エンゲージメントの促進を目的としているのがIBMの「IBM Watson Career Coach」だ。Watson Career Coachは、従業員それぞれに合った次のキャリアステップを提案する。提案では、従業員に合いそうな職務の選択肢が複数示されることもある。また各選択肢に対し、組織のニーズやスキルの一致に基づいた評価が提供される。
Watson Career Coachは、従業員個人に合ったキャリア成長パスを準備し、関連するスキルの向上についてアドバイスする。ユーザーは、ニーズや個人の意思の変化に応じて、選択したキャリアプランを自分のペースで変えることができる。
従業員の対人スキル向上に対する新たなアプローチ
「AIは多くのタスクに有用だが、人間の創造性や、心の知能指数、複雑なコミュニケーションを再現することは決してできない」とRandstad North Americaのリンク氏は話す。従業員のスキル向上のためには、戦略的かつ抽象的な考え方、リーダーシップ、問題解決、コミュニケーションのスキルなど、AIが保持していないスキルに特化する必要があると同氏は確信している。「興味深いことに、これらは若年層の従業員が最も磨きをかけたいと考えている種類のスキルでもある」と同氏は述べる。
AIは対人スキルに置き換わることはできないが、このスキルの強化には役立つ可能性がある。
「AIと機械学習により、人事担当者が指標と指標を結んで全体像を明らかにすることが容易になる。これにより、常習欠勤を減らして従業員エンゲージメントを強化するなどの課題に対処できる」とウール氏は語る。鍵は、こうした対人スキルを評価する職場環境分析ツールを使用すること、そしてAIと機械学習によってある程度万能な貢献者へと従業員を育てるトレーニングアプローチを見極めることだ。
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