古くて新しい「Python」の脆弱性【後編】

残り続ける「15年前のPython脆弱性」　責任を取るのは誰？

15年以上前に発見された「Python」の脆弱性が、今も広がり続けていると研究者は指摘する。この状況に誰が、どう対処すべきなのか。

公開 2023年02月08日 08時15分

[TechTarget]

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　プログラミング言語「Python」用のライブラリ（プログラム部品群）には、脆弱（ぜいじゃく）性「CVE-2007-4559」が存在する――。この事実は2007年に明らかになった。それから15年以上が経過したにもかかわらず、CVE-2007-4559はさまざまなシステムにはびこっていると、セキュリティベンダーTrellixの研究チームは指摘する。

誰が悪いのか

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身近な脆弱性

　「CVE-2007-4559の現状について、非難すべき組織や人物はいない」。Trellixでプリンシパルエンジニア兼脆弱性調査ディレクターを務めるダグ・マッキー氏はそう語る。ただしマッキー氏は「われわれは問題に対処する必要がある」とも話す。

　Pythonをはじめとするオープンソースソフトウェア（OSS）は、ボランティアが管理、運営していることが一般的だ。「その点から検討を始める必要がある」とマッキー氏は考えている。Pythonは、非営利団体Python Software Foundation（PSF）が運営、所有している。「非営利団体にとって、セキュリティ人材を確保し、調査や追跡をした上で脆弱性を速やかに修正することは、簡単ではない」と同氏は言う。

　OSSでは、機能に正当な用法があるかどうかがしばしば議論の対象になる。CVE-2007-4559のように、攻撃に悪用される可能性がある場合、その機能を削除すべきかどうかという議論だ。「CVE-2007-4559の場合、機能を残す方がリスクは高いと考える」とマッキー氏は持論を展開する。

　CVE-2007-4559を悪用する攻撃への対策としてTrellixは、エンドユーザーの開発したアプリケーションが脆弱かどうかをチェックするツールを提供している。同社はこのツールをソースコード共有サービス「GitHub」に公開しており、企業は無償で利用できる。

　サイバー攻撃者は攻撃手法を洗練させ、被害の拡大をもくろんでいる。「われわれの使命は、デジタルおよび現実世界を安全にすることだ。攻撃手法を研究し、いち早く防御を強化する義務がある」と、Trellixの最高製品責任者アパルナ・ラヤサム氏は語る。

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この記事の著者

Alex Scroxton

米TechTargetの電子週刊誌『Computer Weekly』でセキュリティ分野の記事編集を手掛ける。同社の電子月刊誌『MicroScope』で記者を務めた後、2014年5月からComputer Weeklyの編集に従事。2003年、サセックス大学（University of Sussex）で社会人類学の学士号を取得している。