Trellixの調査によると、2007年に見つかった「Python」ライブラリの脆弱性が、いまだにさまざまなシステムに残っている。なぜそのような事態に陥ったのか。
プログラミング言語「Python」に関する脆弱（ぜいじゃく）性「CVE-2007-4559」は、Pythonでアーカイブファイルを扱うためのライブラリ（プログラム部品群）「tarfile」の関数に存在する。攻撃者がCVE-2007-4559を悪用すれば、任意のマルウェアを実行したり、標的デバイスの制御ができるようになったりする恐れがある。
攻撃者はCVE-2007-4559を悪用すると、TAR形式のアーカイブファイル名に特定の文字列を含めることで、任意のファイルにアクセスできるようになる。こうした攻撃手法を「ディレクトリトラバーサル」と呼ぶ。
CVE-2007-4559が初めて観測されたのは、2007年だ。セキュリティベンダーTrellixの研究者によると、CVE-2007-4559は2022年現在、以下のようなさまざまなシステムに存在する。
「脆弱な開発環境を使ったソフトウェア開発は、深刻な影響を及ぼす可能性がある」。Trellixの敵対者および脆弱性調査責任者のクリスチャン・ビーク氏は、そう警告する。ビーク氏によると、システム開発分野で出回っているチュートリアルや資料で、tarfileの間違った使い方が知れ渡り、CVE-2007-4559がさまざまなシステムに広がっている。
ビーク氏は開発者に対して、プログラミング言語やフレームワーク、ライブラリといった、システム開発を効率的にする幅広い技術のセキュリティについて調査することを推奨する。「過去に発生した攻撃を適切に防止しなければならない」（同氏）
中編は、Trellixが調査したCVE-2007-4559の現状を紹介する。
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
サービスアカウントによる特権アクセスの管理に頭を悩ませるセキュリティ担当者は少なくないだろう。重要なシステムやデータを守るには、こうした特権アクセスを適切に管理し、アカウントを保護することが求められる。
サービスアカウントの悪用や誤用が問題になっている。システムやアプリケーションへのアクセスに特別な権限を有しているだけに、悪用されれば大きな被害につながる可能性もある。管理・保護のベストプラクティスをチェックしよう。
eコマースの登場以降、デジタル決済の選択肢は急速に広がり、利用者の利便性は飛躍的に高まった。一方で、それぞれの決済方法を利用するユーザーを標的とした金融犯罪や不正行為も爆発的に増加している。どう防げばよいのだろうか。
金融サービス業界において、金融犯罪を防ぐための対策は不可欠だ。デジタルサービスが増え、システムが複雑化する中で、どう対策を実践していくか。取引詐欺やマネーロンダリングなど4つのシーンを取り上げ、具体的な対策を解説する。
クラウドシフトが進み、リモートワークも普及した現代のIT環境で重要性が高まっているのが、ゼロトラストに基づくセキュリティ対策だ。その新たなアプローチとして、ブラウザベースの手法が注目されている。どういった手法なのか。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
