セキュリティベンダーやサービス事業者が2011年後半から2012年前半に相次いで発表した、標的型攻撃対策を支援する製品/サービスを紹介する。

外部メディアの利用制限や暗号化が高い導入率、メール誤送信など従業員の不注意を強く懸念――。2012年2月に実施した読者調査からは、情報漏えい対策の実態が見えてくる。
業務で関わりのある人や企業からのメールは安心できる――標的型攻撃の攻撃者は、そうした信頼関係を巧みに利用する傾向があると情報処理推進機構(IPA)は指摘する。
コミュニケーション手段として欠かせない存在となったメールは手軽さがウリだが、誤送信による情報漏えいの危険性は常に付きまとう。メール誤送信をいかに防ぐか。調査結果や事例を基に対策の勘所を探る。
日本IBMは、同社のメールフィルタリングサービスの無償試用サービスを提供開始する。独自開発の攻撃検知エンジンにより、既知の攻撃に加え未知の攻撃であっても検知可能にしたサービスを、30日間無償で利用できる。
Google Appsを利用する際に気になるGmailのメール誤送信対策、メールセキュリティ対策を紹介する。
スパム対策、フィッシング対策、スパイウェア対策など、電子メールのセキュリティ対策に有効な製品・サービスを対策別に紹介する。
情報漏えい対策の観点からメッセージを暗号化すればいいのは分かっていても、PGPやS/MIMEでメールシステムを運用する企業は限られている。取引先とセキュアに情報をやりとりするための、現実的な手段とは?
メールの送信ミスは誰にでも経験はある。だがそこに取引先の機密情報が含まれているとしたら――。このとき、重要なメールが社外に出ていく前に誤送信を見つけ、送信を「なかったことにできる」防止策が有効だ。
メールセキュリティは、企業規模を問わず不可避の問題だ。しかも、「こうすれば万全」といった解がない。ここでは自社にとってより最適な解を見つけるための、対策の基礎知識を紹介する。
米国のスパム対策法成立から3年。スパムは数年で姿を消すだろうというゲイツ氏の予想が的中しなかった原因はどこにあるのか。
SPFとDKIMのRFCは承認されて間もないが、これらのプロトコルの採用をためらっていると、送信したメールがスパムフォルダ行きになることが多くなるかもしれない。
ベンダー各社から提供されている誤送信対策製品を紹介する。