クラウド時代のバックアップ【第3回】
「クラウドを疑うべき」なのはなぜ？ あらためて考えるバックアップの基本
クラウドサービスの利用が一般的となった近年、ユーザー企業にとって考慮すべき点の一つになっているのがデータの守り方だ。確実にデータを守るには、どのような方法を採用すればいいのか。
企業はクラウドサービスを利用する際、クラウドベンダーのインフラにデータを預ける。ハイパースケーラー（大規模データセンターを運営するクラウドベンダー）はクラウドサービスの高可用性を保証する一方で、ユーザー企業はストレージに関して限られた裁量権しか持てない。これはデータのバックアップにどのような影響を及ぼすのか。
クラウドユーザーにとっての基本バックアップ データを確実に守るには？
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連載：クラウド時代のバックアップ
データ主権に関する記事
データ保護ツールベンダーVeeam Softwareでアジアパシフィックおよび日本地域の担当リーダーを務めるベニ・シア氏は、ユーザー企業がデータを確実に守る方法として、バックアップの「3-2-1ルール」が有効だと話す。3-2-1ルールは本番データ以外に2つのコピーを作成し、データの保管には2種類の記録媒体を使い、バックアップコピーの1つは本番拠点とは異なる拠点に置くことを意味する。ユーザー企業は3-2-1ルールを導入することで、データの冗長性を確保し、単一のストレージに依存することを回避できる。
クラウドベンダーはサービスレベル契約（SLA）で、ユーザー企業のデータの可用性や耐久性、完全性などのレベルを保証している。ただしクラウドベンダーが常にデータ損失を防止し、ユーザー企業の定める要件を全て満たせるとは言い切れない。ユーザー企業は3-2-1ルールを導入することで、単一のSLAに依存することなく、バックアップに関する自社の裁量権を高めることができる。
バックアップツールベンダーCommvault Systemsで東南アジア諸国連合（ASEAN）、日本、韓国、中国本土担当ソリューションエンジニアリング責任者を務めるダニエル・タン氏は、「ランサムウェア（身代金要求型マルウェア）の脅威は常に進化しており、3-2-1ルールは以前にも増して重要な存在となっている」と指摘する。
3-2-1ルールでは、遠隔地にバックアップするオフサイトバックアップを実施する必要がある。オフサイトバックアップをすることで、データを他のシステムから隔絶して安全性を確保する「エアギャップ」を設けることができる。こうしたデータの保護層を増やすことで、ユーザー企業は攻撃の影響を軽減したり、迅速な復旧を実施したりできる。
第4回は、オンプレミス型のバックアップとクラウド型のバックアップそれぞれの長所と短所の他、両者を組み合わせたハイブリッド型のバックアップについて説明する。
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