働き方の多様化で注目　「長距離通勤」はこうして生まれた

パンデミックをきっかけに、遠隔地に居を構え必要に応じて出社する、長距離通勤を前提とした働き方が広がった。長距離通勤はどのような経緯で社会に生まれたのか。

公開 2023年12月20日 08時03分

著者

Kaitlin Herbert

[TechTarget]

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　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）が落ち着きを見せ「オフィス回帰」を掲げる企業が目立ち始めた中で広がりつつあるのが、従業員の長距離通勤だ。

　長距離通勤は、米国、英国、日本、オーストラリアなど、大都市圏を持つ国々で広がりつつある。例えば米国では、フィラデルフィアからニューヨークまでの約100マイル（約160キロ）、ワシントンD.C.からボストンまでの約450マイル（約725キロ）を通勤する従業員がいる。

　米国民の通勤時間について調査した米国勢調査局のレポートによると、通勤に90分以上掛けている米国民の割合は1990年時点で約1.5％だったのが、2019年には3.1％に増加した。

長距離通勤者が増加した理由

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　長距離通勤が広がった背景には、オフィス勤務とテレワークを組み合わせた働き方である「ハイブリッドワーク」の普及に加え、大都市圏の住宅コストの上昇に対する懸念、生活の質の向上に対する関心の高まりがある。20世紀後半に出現した長距離通勤は、以下の要因に伴って普及したというのが通説だ。

大都市圏の拡大
- 2000年以降、大都市圏の拡大に合わせて都市の中心部以外に住む人口が増加し、そこに暮らす住民の通勤時間が長くなった
知識や技術、情報を基盤とする知識型経済の台頭
- 大都市に集中する知識型経済を前提とした高収入の仕事に人々が集まった。一方で、そのような人々は都市圏に住むことができるほどの経済的な余裕はなかったため、長距離通勤をせざるを得なかった
運輸技術の発展
- 鉄道技術の発達や格安航空会社の出現によって、長距離の移動がより簡単かつ安価になった

　人材管理とモビリティーに関する事業者団体であるWorldwide ERCは2023年4月、調査レポート「Super Commutes Increase With Return-to-Office Policies」を発表した。このレポートは、パンデミック後のハイブリッドワーク普及やオフィス回帰のような職場の方針が、長距離通勤の増加に影響を与えた可能性を示唆している。パンデミック後に長距離通勤を選んだ従業員は、出社頻度は低いが移動距離が長い、つまりハイブリッドワークをする傾向にあるという。

　中編は、長距離通勤のメリットとデメリットを紹介する。