サイバーセキュリティとサイバーレジリエンス【後編】
「サイバーセキュリティ」も「サイバーレジリエンス」も事業継続に不可欠な理由
企業がセキュリティインシデントに見舞われた場合、影響を軽減して事業を継続させるには、サイバーセキュリティとサイバーレジリエンスが欠かせない。両者を組み合わせ、適切に推進する方法は。
「サイバーセキュリティ」と「サイバーレジリエンス」は、それぞれセキュリティにおける異なるアプローチを指す。サイバーセキュリティは、インターネットに接続したシステムやデータセンターをサイバー攻撃から保護するための活動のことだ。一方サイバーレジリエンスは、セキュリティインシデントの影響から復旧する企業の能力のことだ。企業が今日の脅威や攻撃者、災害から自らを守るために必要になるのが、サイバーセキュリティとサイバーレジリエンスを併用する方法だ。
両者を連携させるには
併せて読みたいお薦め記事
連載：サイバーセキュリティとサイバーレジリエンス
事業を継続させる方法
サイバーセキュリティは、サイバーレジリエンスを実現するための中核的な要素であり、強力なサイバーレジリエンスプログラムの基盤をつくる。サイバーセキュリティを構成する要素を以下に挙げる。
- 専用のサーバやネットワーク機器から成るサイバーセキュリティシステム
- アンチマルウェアソフトウェア
- 脅威分析ソフトウェア
- 境界防御システム
- サイバー攻撃管理の訓練を受けた従業員
- 上級管理職によるサポート
- 従業員に対する定期的なセキュリティ意識向上トレーニング
- セキュリティチームがサイバー攻撃への対処方法を理解できるようにするための、定期的なインシデント対処の演習
- サイバーレジリエンスを念頭に置いたセキュリティ方針
- サイバー攻撃の対処方法を規定した手順書
サイバーレジリエンス計画の重要な要素は、通常の業務を定義することだ。可能な限り通常の業務に近い状態に戻すことが、サイバーレジリエンスプログラムの目標となる。例えば新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）によって、企業は従業員をオフィスの外、つまり従来の境界線の外に置くという新たな勤務条件への適応を余儀なくされた。その結果、ハイブリッドワーク（オフィスワークとテレワークを組み合わせた働き方）は、企業にとって通常の業務形態になった。このように、通常の業務の定義が変化するのに合わせて、サイバーセキュリティ計画とサイバーレジリエンス計画も変えなければならない。
「と」であって「対」ではない
サイバーセキュリティ計画は、企業でサイバーセキュリティインシデントが起きた際に、影響を受けたデータやシステムを迅速に復旧・再開できるようにするためのものだ。だがサイバー攻撃を受けたときに事業運営に影響が及ぶのであれば、これだけでは不十分である可能性がある。サイバー攻撃によって基幹アプリケーションが破壊された場合、代替システムを構築して、データを復元するのに時間が掛かってしまう可能性もある。
このような影響は、事業継続計画（BCP）および災害復旧（DR）計画によってある程度軽減可能だ。BCPで定めた事業活動の復旧手順は、サイバーレジリエンス計画を支援する。DR計画はクラウド型リカバリーサービス、データバックアップ設備、重要システムのバックアップ、予備機器の供給などによって、破壊されたIT資産を復旧することを支援する。
サイバーセキュリティ計画についても、サイバーレジリエンス計画についても、展開、文書化、定期的な演習、定期的な見直しと更新という作業を実施しなければならない。これらの作業はBCPおよびDR計画を効果的に補完し、企業がサイバー攻撃を受けたときでも事業を通常通り運営し続けられる仕組みの構築につながる。
TechTarget発 世界のインサイト＆ベストプラクティス
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 世界のインサイト＆ベストプラクティス
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[LRM株式会社] 「標的型攻撃メール」事例・サンプル集 -
製品資料
[LRM株式会社] セキュリティ教育はなぜ「年間計画」を立てる必要があるのか？ -
製品資料
[LRM株式会社] セキュリティの重要性が伝わらない…… 効果がない社員教育から脱却する方法 -
製品資料
[LRM株式会社] 「標的型攻撃メール訓練」導入ガイド 社員の意識を確実に高める仕組みの作り方 -
事例
[株式会社マクニカ] アイカ工業に学ぶ脆弱性対策 情シスが把握できずにいたアセットも正確に把握
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「VMware離れ」は本当か 3000社がVCF 9にかじを切った現実的な理由
-
2
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
3
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
4
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
5
「Microsoft 365」が乗っ取られる 跡形もなくMFAを破る手口
-
6
ISMSの“コンサル丸投げ”が招く数千万円の無駄 NTTドコモビジネスの脱出劇
-
7
Netflixのバックエンドは「ほぼJava」 3000超のアプリを支える開発基盤の裏側
-
8
エンジニアが選考を辞退する本当の理由 7割が隠す“面接の違和感”とは
-
9
AI全部入り「Microsoft 365 E7」に企業が二の足を踏む訳 移行意向はわずか4％
-
10
AI基盤は本当に「オンプレ回帰」する？ Broadcomの言い分と企業の本音
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
生成AIのハルシネーションを防止 回答精度を高めるセマンティックレイヤーとは
-
2
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
3
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
4
AIが「わざわざ使うツール」になっていない？ 業務で自然に使う導線にする秘訣
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
7
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
8
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
9
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
10
情報セキュリティ対策早分かりガイド：25の自社診断で弱点と解決策を理解
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー