テレワークにおけるBCP【後編】

そのBCPは“テレワーク用”になっているか？　オフィス前提からの見直しガイド

従業員がオフィスに集う前提の事業継続計画（BCP）は、時代遅れになっている可能性がある。古くなったBCPを、テレワークをはじめ多様な働き方に合わせて刷新するための、具体的な見直しポイントを解説する。

　主要な働き方としてテレワークは定着したものの、事業継続計画（BCP）がこの変化に順応できておらず、従業員がオフィスに出社することを前提とした古い内容のまま放置しているケースが散見される。こうした“時代遅れ”のBCPは、災害やシステム障害といった不測の事態において、企業が機能不全に陥るリスクをはらんでいる。

　テレワークを考慮した、真に実効性のあるBCPを策定するには、多角的な視点から自社の体制を点検し、具体的なアクションプランに落とし込むことが重要だ。そのための具体的な考慮点と手順を紹介する。

「テレワークでもOK」なBCPを策定する手順

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