生成AIの導入を“期待外れ”で終わらせないためのポイント【後編】

AIの“費用対効果”がとにかく期待できる10個の業務

「AIシステムを導入したが、結局どれだけ得をしたのか?」という経営層の問いに、あなたは答えられるだろうか。AI技術の活用で“確実に成果が出る”10個の領域と、AIの導入効果の算出方法を公開する。

 企業のAI戦略は、施策の範囲や複雑さが広がり続けている。その一方で、こうしたプロジェクトが実験やPoC(概念実証)の段階を超え、ROI(投資対効果)といった測定可能で長期的な成果をどの程度生み出しているのかについては、可視化しきれていないのが実情だ。AI施策の立案や調達、収益化を担う事業部門やIT部門の意思決定者は、具体的な事業価値を創出することが求められている。

 300件以上の生成AIの導入事例を分析したマサチューセッツ工科大学(MIT:Massachusetts Institute of Technology)の研究者によれば、企業の生成AIに関する取り組みの大半は、依然として企業の損益への測定可能な影響を示していない。MITの報告書「The GenAI Divide:STATE OF AI IN BUSINESS 2025」(2025年のビジネスにおける生成AIの現状)は、バックオフィス業務の自動化の方がより高いROIをもたらすにもかかわらず、生成AI投資の約半分が営業やマーケティング分野に向けられていると指摘する。これに対しMITは「実際に生成AIがもたらす価値の大きさではなく、組織にとって価値の測定がしやすい分野であることを反映しているにすぎない。これは組織が生成AIの導入プロジェクトを、優先順位を誤ったまま進める原因になる」と分析する。

 明確な導入目的や導入効果の測定方法を定義しないまま生成AIをはじめとするAIプロジェクトに投資することは、プロジェクトの失敗や財務リスク上昇の要因となる。それでは、企業のどのような業務にAI技術を適用すればROIを高められるのか。前編「生成AIプロジェクトは「95%失敗」する ROIを得るための3つのステップ」に続き、AI技術の導入に適した10個の業務と、そのROIの測定方法を説明する。

ROIを生み出すAI活用の方法10選

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