もはやバズワードではない

いまさら聞けない「フィジカルAI」の基本 8割の企業が2年以内に導入へ

現場で自律動作する「フィジカルAI」の導入が加速している。デロイトの調査では8割の企業が2年以内の活用を見込むというが、高額なコストや電力消費、既存システムとの統合が大きな障壁だ。本記事では、エッジ基盤や5G、人型ロボットの価格推移まで、情シスが知っておくべき実装の具体策とインフラ要件を解説する。

 フィジカルAIは、重工業や製造業、エネルギー、小売、運輸、ヘルスケアなど幅広い分野で、かつてないレベルの自律性を機械にもたらす。しかし、導入には大きな課題があり、普及の障壁となっている。

 ビジネスおよびITリーダー3235人を対象としたデロイトの調査報告書「State of AI in the Enterprise」によると、58%が既にフィジカルAIを利用していると回答した。さらに、8割が2年以内に利用を開始する見込みだという。

 産業用や小売用の倉庫は、より高度でインテリジェントなものへと進化している。無人システムやルート最適化エンジンは、急増するサプライチェーンの需要に対応しているし、AI駆動のロボットアームや自律走行搬送ロボット(AMR)は、事故を減らしつつ、さまざまな物品の選別や組み立て、輸送を効率化している。

 これらのメリットを享受するには、デジタルセンサー、マシンビジョン、エッジコンピューティング、サイバーセキュリティ、データ分析を統合した複雑なITシステムを導入しなければならない。本稿では、企業がフィジカルAIを導入するために必要なインフラとコスト、組織への導入戦略について解説する。

フィジカルAIがビジネスにもたらす価値とは?

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