Appleの“究極の防御”が招く代償

Macを守る「ロックダウンモード」が“侵害調査の障壁”になっている

「Mac」や「iPhone」が攻撃の標的になった際に有効なのが「ロックダウンモード」だ。しかしシステムを防御するために、インシデント発生時の実態把握を困難にする弱点も抱えている。担当者を悩ませる課題とは。

 企業システムを狙うサイバー攻撃が高度化し、エンドポイントの保護は喫緊の課題となっている。とりわけ、Apple製デバイスのセキュリティ対策は、IT担当者にとって常に対処が求められる領域だ。

 この課題に対し、一つの解となるのがAppleの「ロックダウンモード」だ。2022年に登場したロックダウンモードは、エンドユーザーがサイバー攻撃の標的になっていると感じた際に、デバイスの機能を意図的に制限し、攻撃対象領域を大幅に削減するセキュリティ機能だ。当初は「iOS」向けに設計されたが、2025年時点ではiOSに加えて「iPadOS」「watchOS」「macOS」の合計4つのOSで利用可能となっている。

 ロックダウンモードは徹底した防御機構を持つ一方で、サイバー攻撃を受けた後のシステム調査において、IT担当者に新たな課題を突き付けることになる。その仕組みと解決のためのアプローチを見ていこう。

徹底した機能制限の有用性と問題

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