「OpenStack」はVMware製品の代わりになるのか
“脱VMware”をオープンソース技術で進めるときの課題とは
VMware製品のライセンス体系や価格の変更が、ユーザー企業の“脱VMware”の関心を高めている。VMware製品で構築した仮想マシンをオープンソース技術で置き換える動きも進んでいるが、これには課題もある。
OpenInfra Foundation(OpenInfra)が主催する「OpenInfra Summit Europe」が2025年10月にパリで開催された。OpenInfraはクラウドインフラ構築用ソフトウェア群「OpenStack」の開発と普及を推進する非営利団体で、同イベントにはオープンソースインフラの構築や運用に関わるIT担当者が参加した。
VMware製品の移行は、このイベントの主要な話題の一つとなった。オープンソース技術を使う開発者たちは、自分たちの製品がどのようにしてVMwareで構築した仮想マシン(VM)をオープンソースの代替品に移行させられるかを示すために集まった。
オープンソースの仮想化技術に関心が高まる理由
OpenInfraの事業開発ディレクター、ジミー・マッカーサー氏は次のように指摘する。「BroadcomによるVMwareの買収が、仮想化製品群のライセンス体系や価格の変更をもたらした。既存のVMwareユーザーは、年間の運用コストの大幅な増加を経験している」。同氏は重要なITインフラソフトウェアベンダーがこのような影響力を持つと、再び同様の事態が起こり得ると警告する。
VMware製品に代わるサーバ仮想化製品の選択肢として、Nutanixの「Nutanix AHV」やオープンソースの「Proxmox Virtual Environment」が挙げられる。マッカーサー氏は、OpenStackのサーバ仮想化手法について、「OpenStackは複数のオープンソース製品で構成される。OpenInfraには、オープンソースのサーバ仮想化手法を提供するパートナー企業が参加している」と述べる。
調査会社Forrester Researchの主任アナリストを務めるナヴィーン・チャブラ氏は「VMwareの買収時、ユーザー企業は非常に心配し不安になった。VMwareとユーザー企業の間にある信頼は薄れつつある」と話す。チャブラ氏は、Forrester Researchのレポート「Capitalize On The VMware Disruption」(VMwareの破壊的変化を乗り越える)の主要著者だ。このレポートで同社のアナリストたちは、長年にわたりVMwareが事実上のオンプレミス仮想化ベンダーであったと指摘している。同社はVMwareのオンプレミスインフラに投資しているIT部門に対し、他のハイパーバイザーベンダーを検討するよう推奨している。
VMwareユーザーが代替のサーバ仮想化製品を探し始める前に、チャブラ氏はまずVMwareライセンスを必要とする主要な社内システムを特定することを推奨した。「技術的に難しいことをしなくても、VMwareを必要としないシステムがいくつか見つかるはずだ」と述べた。
“脱VMware”は機能やスキルの差異が課題に
VMwareのライセンス体系の変更は、OpenInfra Foundationをはじめとしたオープンソース技術のコミュニティーによって、ユーザー企業のIT部門が単一の技術や製品に自社のデータを集約しないことの重要性を示すために利用されている。
Cleura(クレウラ)の創業者でイノベーション責任者のヨハン・クリステンソン氏は「リスクを分散させることが重要だ」と話す。同社は公共機関向けIaaSを提供しており、サービスをOpenStackを中心としたオープンソース技術で構築している。クリステンソン氏は、IT部門がオープンソース技術でVMware製品を置き換えようとする際に、利用できる機能に違いが生じる可能性があると指摘する。
OpenInfra Foundationも、VMware製品をOSSに置き換える際に直面する課題を認識している。OpenStackでITインフラを構築して維持することは、合理化されユーザーフレンドリーなVMware製品よりも困難な場合があるという。例えばOpenStackは機能ごとに分かれたモジュールを組み合わせて利用することから、初期導入作業が複雑になる。この複雑さは、初期の導入時間を長引かせたり、IT管理者のスキル習得を困難にしたりする可能性があると、OpenInfra Foundationは指摘している。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
本記事は制作段階でChatGPT等の生成系AIサービスを利用していますが、文責は編集部に帰属します。
TechTarget グローバルインサイト
米国Informa TechTargetが発信する記事を翻訳し、国内向けに分かりやすく紹介します。最新の海外動向や先進事例を取り上げ、グローバルなITトレンドを把握できる連載です。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品レビュー
[ヴィーム・ソフトウェア株式会社] SCS評価制度を導入するだけで十分? 組織の防御力を高める活用方法とは -
技術文書・技術解説
[フォーティネットジャパン合同会社] AIランサムウェアに勝つ 自律型エンドポイント管理導入で確認すべき条件4つ -
技術文書・技術解説
[フォーティネットジャパン合同会社] LLMが兵器化? 元FBI高官が鳴らす警鐘とセキュリティツール統合のポイント -
製品レビュー
[ネットアップ合同会社] 研究分野でAI活用が進まない? 真の成果につなげるデータ管理の在り方とは -
製品レビュー
[ヴィーム・ソフトウェア株式会社] SCS評価制度を導入するだけで十分? 組織の防御力を高める活用方法とは
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
情シスの約8割が転職や退職を意識 調査で分かった“辞めたくなる最大の理由”
-
2
VMware離れの決め手は“機能”以外だった 情シス109人が選んだ新基準と死角は
-
3
IBM iのブラックボックス化を打破 資産継承と進化を実現する「IBM Bob」の実力
-
4
二極化する生成AI活用 「一部の社員しか使いこなせない」をどう解消すべきか
-
5
「Apple Watch」、読者の95%は「仕事で使える」、5%は何に不満?
-
6
「クラウドDR」4大基礎用語 クラウドバックアップやDRaaSとの違いは?
-
7
高機能化が進む“タブレット型電子カルテ”は次の段階へ
-
8
「有線LAN環境」に関するアンケート
-
9
「ITインフラとデータ保護・バックアップ対策」に関するアンケート
-
10
「Excel至上主義」と“謎マクロ”の限界 属人化リスクを断つ業務移行の勘所
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
登録セキスぺが語る「SCS評価制度」の舞台裏 星を取得すべき理由と対応のコツ
-
2
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは?
-
3
OSSでは困難 100超のサービスを持つマネーフォワードが実践した統合監視術
-
4
「改正物流効率化法対策」徹底解説 総物流費を抑制するサプライチェーン戦略
-
5
月1000枚の紙を削減 9年動けなかった組織が、業務改革のその先に得たもの
-
6
ネットワーク遅延の原因、「パケットロス」の基礎知識と効果的な解決策
-
7
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
8
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
9
「Google Workspace」活用事例34選、先進の生成AIによる組織変革の全貌
-
10
ソフトウェア開発の属人化と手戻りをどう防ぐ? 速さと品質を両立させる方法
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー