脱VMwareの現実【前編】
「98％がVMwareからの移行を検討」の衝撃 その理由は？
BroadcomによるVMware買収後、98％の顧客がVMware製品からの移行を検討していることが分かった。移行の理由は何か。調査から見えてきた顧客の本音とは。
仮想化ベンダーVMwareの顧客の98％が現行ソフトウェアの代替案を積極的に模索していることが、企業向けソフトウェアのサポートベンダーであるRimini Streetの調査で判明した。
半導体ベンダーBroadcomは2023年11月にVMwareを買収して以降、ライセンス体系と製品バンドルを変更してきた。それがさまざまな顧客にコスト増加をもたらしたことを考えると、今回の調査結果は驚くべきことではない。調査から見えてきた顧客の本音とは何か。
VMwareからの移行を決断した理由は？
Rimini Streetは2024年第3四半期（7～9月）、110社以上のVMware顧客を対象とした調査を実施した。同社は調査結果を「Insights and Strategies on VMware: Navigating the Evolving Hypervisor Market」という報告書で公開している。調査によれば、回答者の98％が、VMware製品を使ったシステム環境の少なくとも一部について、「代替案を既に使用しているか使用を計画している」または「検討している」と回答した。
この傾向は主に財務的な懸念に起因しており、回答者の45％が代替の製品を探している主な理由として「予算の制約」を挙げている。
状況を悪化させているのが、将来の値上げに対する懸念だ。調査によると、92％の回答者が今後12～18カ月以内にBroadcomによるさらなる値上げがあると予想している。このため、顧客はVMwareへの依存を再評価し、自社の仮想化ニーズに対してより持続可能な製品を求めるようになっている。
興味深いことにこの調査では、VMwareユーザーは現行ソフトウェアの機能に概ね満足していることも明らかになった。79％の回答者が、現在の永続ライセンスのVMware製品は自社のビジネス要件を適切に満たしていると述べている。これは、切り替えを望む理由が、VMwareのソフトウェア自体への不満ではなく、主にコストとライセンスに関する懸念によるものだということを示唆している。
Rimini Streetのカスタムサポート事業部門のグループバイスプレジデントであるロドニー・ケニヨン氏は、「サブスクリプションモデルへの強制的な移行のせいで永続ライセンスの管理権を手放すことは、支払いを終えた自身の家の鍵を返して同じ家を家主から賃借りするようなものだ」と述べる。
ケニヨン氏はさらに、「この調査結果は、VMwareユーザーがソフトウェアには満足しているものの、価格上昇とライセンスの変更に懸念を抱いており、代替戦略を模索していることを浮き彫りにしている」と付け加える。
後編は調査結果を基に、VMwareユーザーが検討している移行先を解説する。
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