Guidanceのツールは数百社の企業で採用されている。利点の1つとして、PCI DSS、英情報保護法、論議を呼んだ欧州連合（EU）情報保護法といった個別の規制に合わせた報告書を作成できる機能がある。

　Access Dataの「Cyber Intelligence and Response Technology」（CIRT）はホストやネットワークに加えて対応が難しい揮発性メモリのフォレンシックを提供し、そうした分野全てから収集したデータを処理してインシデントに対する包括的な分析を提供する。Access Dataはこれに幾つかの新機能を加えて「Insight」というプラットフォームにまとめ、持続的自動インシデント解決（CAIR）機能を提供している。

新機能

　新機能にはマルウェア分析機能の強化（問題のソフトウェアがそれまでにやったことと今後やる可能性があること）、レスポンス機能の自動化推進（例外に重点を絞るためのリソース解放）、リアルタイムのアラートなどが含まれる。これらは全て従来のフォレンシックの上を行き、Access Dataは事後対応から発生中、加えてある程度の事前対応にまで踏み込んだ。Guidanceなどのサプライヤーと同様、Access Dataも一部の情報をSIEMサプライヤーに依存している。

　かつてはSIEMも一般的には事後の技術だった。ほとんどのSIEMサプライヤーはログ管理の分野から出発している。この分野では、事後の分析のためにネットワークやセキュリティシステムのログファイルからデータを収集して保存する。

　大手ITセキュリティサプライヤーの多くは、買収を通じてSIEM市場に参入した。HPはArcSightを2010年に、IBMはQ1 Labsを2011年に、McAfeeはNitroSecurityを2011年に、EMC傘下のRSAはNetWitnessを2011年に、KEYW傘下のHexisはSenSageを2012年にそれぞれ買収している。他にはLogRhythm、Red Lambda、Trustwaveなどのサプライヤーがある。SplunkはSIEMサプライヤーに数えられることもあるが、同社の照準はさらに広く、セキュリティだけでなく商業上の情報を提供するためにIT運用インテリジェンスを利用している。

　フォレンシックと同様、SIEMもデータの量があまりに膨大なことから「ビッグデータ問題」に言及されることが多くなった。これはビッグデータの5つの「V」、すなわち

• ボリューム（量）
• バラエティ（多様性）
• ベロシティ（速度）
• バリュー（価値）
• ベラシティ（正確さ）

から成る定義にも当てはまる。確かに大量のデータが絡み（ボリューム）、幅広いソースから集められ（バラエティ）、多くは他のソースからのデータで補強される（例えばユーザーと端末の情報、コンテンツ分類データ、脅威インテリジェンスネットワークなど）。ただ、ベロシティを当てはめるためには、SIEMのデータをリアルタイムで使う機能が強化されなければならず、この点でSIEMは「最中」の技術といえる。セキュリティインシデントの影響を最低限に抑えられれば、どんな物にもバリューはある。ベラシティは深層分析を通じて発覚する真実に由来する。

多数の指標

　幅広いソースからリアルタムで集めた情報を駆使して、攻撃発生時点でそれを検出して回避できることがITセキュリティの理想だ。もちろん、講じられる措置は多数ある。不審なファイルのサンドボックス内での実行（サプライヤーのFireEyeは急成長している）、安全と分かっているファイルのみの実行許可（例えばBit9のホワイトリスティング技術。同社はCarbon Blackとの合併により、「最中」の機能を強化した）、動き続ける標的であるWebの危険領域へのアクセス遮断（WebsenseやProofpointなどのURLフィルタリング）、使っているコンテンツの念入りなチェック（Clearswiftなどデータ保護／DLP分野の各社のコンテンツ検査・改訂）などが挙げられる。

さらに集中的な対策

　これらは全て、リアルタイム回避への拡大を指向する対策支援のためのポイント製品だ。こうした製品を補完する形で、攻撃発生中に幅広いソースの横断的な分析を行えば、さらに集中的な保護を提供できる。以下に実例を挙げる。

• サーバ間の通常と異なるトラフィックの検出。これは未発見のマルウェアがデータストアを探っている痕跡かもしれない
• 不審なIPアドレス、ユーザー、場所からアクセスした記録がある端末からのデータ引き出しの照合
• コンプライアンスに準拠していないデータの移動防止（単に従業員が規則を知らないだけかもしれないが）
• ITセキュリティイベントと物理的な保安システムの連携（例えばプラントインフラのメンテナンスを、社内にいることが確認できる特定の従業員に限定するなど）
• 通常と異なるアクセスルートの検出（例えば一部のデータベースは通常は特定のアプリケーション経由でのみアクセスされ、ユーザーが直接アクセスすることはない）

　一般的に、ITインフラの保護を目指すサプライヤーが攻撃者との軍拡競争において態勢を強化しつつあるのは朗報だ。ITシステムの守りを固めるために、大量のデータをリアルタイムで処理・分析する能力を活用するサプライヤーがますます増えている。だが悪いことに、特効薬は現在もこれからも存在しない。最先端の防御を固めるためには幅広いセキュリティ技術が要求され、じっとしていることは許されない。データを盗む側は常にゴールポストを動かしていて、攻撃の前後も最中も動かし続ける。

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