Informa TechTargetの調査部門Omdiaは2026年5月、北米のITリーダー400人に対して、2026年のストレージ不足による影響とそれに伴う対処を調査した。今回の事態は、サプライチェーンで定期的に発生する一時的な混乱とは全く異なる。早期の解決は見込めず、影響は長期化する恐れがある。そのため、IT部門が眼前の課題への対処だけではなく、戦略的な対策を練らざるを得なくなる可能性がある。以下に調査結果から明らかになったポイントを挙げる。

ほぼ全ての企業に影響

　調査によると、回答者の87％が「メモリとストレージの価格上昇が、現在のIT予算に中程度または深刻な影響を与えている」と答えた。大半の企業は当面の間、大幅な改善は見込めないと回答しており、77％が「今後12〜18カ月間は、ストレージ不足が深刻または中程度の影響を及ぼし続ける」と考えている。特に懸念されるのは、回答者の74％が「ストレージ不足のせいで、オンプレミスデータセンターにAIインフラを導入する動きが遅れている」と答えたことだ。

難局を切り抜けるための企業の戦術

　ITリーダーは、目先の価格高騰と品薄状態による影響を最小限に抑えようと、さまざまな手段に打って出ている。「重要度の低い機器の購入を先送りする」「IT予算の他の項目から費用を回す」「既存のストレージ機器を計画よりも長く延命する」「一時的なつなぎとしてクラウドストレージを活用する」といった手法は、目先の出費を少しでも切り詰めたいITリーダーに好まれる選択肢だ。

長期的な戦略を再構築

　回答者の80％が「インフラ全体の効率を高めようとしている」と答えた。ストレージを効率化する技術は新しいものではないが、激しい価格高騰の時代では、「あれば便利なもの」から「不可欠なもの」へと変わった。重複排除やデータ圧縮といったシステムレベルの機能はもちろん、全く新しいアプローチを企業が検討している点に注目したい。

　例えば、頻繁に使うデータは高速なフラッシュストレージ、そうでないデータは安価なHDDやクラウドストレージ、磁気テープへと、データを利用頻度に応じて自動で移動させる「ティアリング技術」だ。プライマリーストレージ、セカンダリーストレージ、バックアップやアーカイブなど、複数のインフラを少数の物理機器に集約する製品群、データおよびストレージの管理を物理ハードウェアから切り離す「ソフトウェア定義ストレージ」（SDS）といった選択肢も候補に挙がっている。

　企業にとって今回のストレージ不足は、自社システムをパブリッククラウドへ移行させたいという意欲を一段と後押しする結果になった。

　今回の調査から見えてきた重要なテーマは、2026年の深刻なストレージ不足が、その発生タイミング、規模、期間の全てにおいて、ITリーダーに多大な影響を与えたことだ。彼らは短期的な危機を乗り切るために最善を尽くす一方で、再び同じ事態が起きたときに備えて万全の態勢を整えたいと考えている。

　「長期的に見ればストレージやメモリの容量単価は下がり続け、調達に困ることはない」という市場への楽観的な前提は覆された。これを受けてITリーダーは、データやストレージを配置するシステムの設計や構築方法を見直している。インフラ機器の調達方法やベンダーとの連携方法など、他の関連要素も再評価している。

　最後に、今回の調査が浮き彫りにした興味深い事実を紹介したい。それは、企業が保存しているデータの中身を、企業自身が深く理解できていない実態が、今回のストレージ不足によって暴かれたことだ。かつてないほどの価格高騰に直面する中、企業がため込んでいる膨大な「ダークデータ」（活用されていないデータ）は、多大な経費の浪費につながっている。それらのデータは未開拓の巨大なビジネスチャンスであると同時に、データ漏えいなどの重大なリスクを引き起こす火種にもなり得る。

　2026年の深刻なストレージ不足は確かな爪痕を残しており、今後しばらくの間、企業の長期IT戦略に影響を与え続けるだろう。