企業で利用するタブレットは、他のデバイスと通信して、プレゼン資料の表示やWeb会議への参加、「Slack」のようなコラボレーションアプリやクラウドストレージを通じたコンテンツの共有ができなければならない。メンテナンスやサポート電話などを含む、タブレットの長期的コストも考慮する必要がある。

　Windowsデバイスは一般的に、Appleのタブレットよりもライフタイムを通じたメンテナンスコストがかさむ。ただ、Appleのデバイスやソフトウェアを導入済みの組織は、Windowsタブレットをインフラに統合する際に問題が生じる可能性がある。Appleの「iPad Pro」やMicrosoftの「Surface Pro」といったタブレットのコストは、従業員がどのような機能を必要とするかによって変わってくる。

　iPad Proは多くのベーシックなノートPCと同程度の処理能力があり、業務用ソフトウェアや電子メールの使用など、ほとんどの業務用途に対応できる。iPad Proはユーザーエクスペリエンスに優れ、他のOSに比べてウイルスに感染しにくい「iOS」を搭載している。半面、完全なデスクトップシステムとしての機能はない。

　MicrosoftのSurface Proは、Windows 10デスクトップの完全なエクスペリエンスを実現しながら、タッチ画面とスタイラスが利用できることを売りにしている。同製品は「Active Directory」（AD）や「Microsoft Exchange」とも統合できることから、管理者は特別なツールがなくてもタブレットを管理できる。

デバイスの自動登録サービス

　Appleの「Device Enrollment Program（DEP）」やAndroidの「ゼロタッチ登録」のような自動サービスは、企業で使うタブレットの登録プロセスを加速させ、IT管理者にとって退屈な作業を排除することができる。そうしたサービスを利用すれば、ユーザーが幾つかの指示に従って設定を済ませるだけで、自分のタブレットを使用可能な状態にできる。

　DEPでは管理者がタブレットにアクセスすることなくデバイスを登録できる。DEPに対応したモバイルデバイス管理（MDM）製品では、新しいデバイスを登録するためにIT管理者がシリアル番号や注文番号を入力して、幾つかの簡単な手順に従う必要がある。Androidのゼロタッチ登録は違うアプローチを採用する。購入したデバイスはあらかじめ設定されて、管理設定が追加される。

　「Samsung Knox Mobile Enrollment」は、サポート対象のMDMシステムを通じて数千台のデバイスを同時に登録できる。Microsoftの「Azure Active Directory」と「Windows AutoPilot」は、自動的に新しいWindows 10の事前設定ができる。

企業で使うタブレットの管理

　IT部門はデバイスのメンテナンス計画を立てなければならない。MDM製品では、暗号化、暗証番号入力の徹底、遠隔操作によるデータ消去といったデータとアプリのポリシーや機能が管理できる。IT部門は、どのMDM製品が自分の組織が使っているタブレットに対応しているかを把握しておかなければならない。

　Appleは2018年6月のWorldwide Developers Conferenceで、DEPやVolume Purchase Programからの乗り換えを狙って「Apple Business Manager」をリリースした。9月にリリースされる見通しの「iOS 12」には、デバイスセキュリティ強化のための機能が盛り込まれる。このうち「Safari」の「Intelligent Tracking Prevention」は、マーケティング業者やサードパーティーの広告主がアクセスできるユーザーデータの削減を目指す。iOS 12ではさらに、Web接続とパスワードセキュリティの向上も図る。

　Androidタブレットを使う組織は、デバイスのプロビジョニングやセキュリティ対策および管理のために、管理用のAPIを、「Google モバイル管理」や「MobileIron」のようなエンタープライズモビリティー管理（EMM）製品と組み合わせて利用できる。IT部門はまた、例えば私物端末の業務利用（BYOD）プログラムにおける業務用プロファイルなど、異なるデバイス導入シナリオに合わせて業務用のタブレットを管理でき、アプリの管理には「Google Play EMM API」や「Android Management API」のような専用のアプリケーション管理ツールが利用できる。

　Windows環境では、専用のプロトコルを使ってデバイスの登録と管理を行う内蔵のMDMクライアントを活用できる。デバイスの登録には3段階を要するものの、IT部門はランタイムプロビジョニングパッケージを作成することによって、そのプロセスを自動化できる。