ChatGPTに「あなたは仕事ができないので減給です」と言い渡される日：「ChatGPT」は人事の仕事を脅かすのか【前編】
OpenAIのAIチャットbot「ChatGPT」は、人事の業務にどのような影響をもたらすのか――。こうした議論が活発化し始めている。ChatGPTは人事の“何”を変える可能性があるのか。
人工知能（AI）技術ベンダーのOpenAIは2023年3月、AIチャットbot（AI技術を活用したチャットbot）「ChatGPT」のAPI（アプリケーションプログラミングインタフェース）を公開した。これにより企業は、自社のシステムにChatGPTの機能を組み込めるようになった。
企業は、さまざまな業務にChatGPTを活用できる可能性がある。人事関連の業務も例外ではない。ChatGPTは、人事業務にどのような影響を与えるのか。
人事評価にも「ChatGPT」が使われる可能性
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ChatGPTは従業員へのアンケート結果を基に緻密な感情分析をしたり、データだらけのダッシュボード画面を簡単な言葉による分析結果に要約したりすることが可能だ。もちろん、こうした活用法は、ほんの始まりにすぎない。人事アナリストは「ChatGPTは求人広告の生成や従業員の業績評価にも活用できる」と考えている。
調査会社RedThread Researchの共同創設者兼プリンシパルアナリスト、ステイシア・ゲール氏は、ChatGPTについて「人事部門にとって非常に重要な技術だ」と評価する。ChatGPTは「発言者が実際に何を言いたいのか、細かいニュアンスを理解する能力を提供する」とゲール氏は考えている。
人事専門メディアHuman Resource Executive主催のオンラインイベント「HR Technology Conference & Exposition 2023」では、ChatGPTが人事部門にもたらす影響、特に雇用への影響が議論の的になった。だが人事部門がChatGPTを実際に使いこなすまでには、まだしばらく時間がかかると考えられる。
ゲール氏は、人事ツールベンダーがChatGPT活用の最適解を見つけるのに「これから1年から1年半ほどのテスト期間を要する」と指摘。ChatGPTが市場を席巻するのは「その後になる」と予想する。実際に企業の人事部門の間で、ChatGPTの採用が広がるかどうかは、ChatGPTが人事業務の効率化にどれだけ役立つかにかかっている。
次回は、人事部門がChatGPTの活用を検討する上で無視できない、ChatGPTが抱える問題を整理する。
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