2. 診療科別に押さえておきたい電子カルテの選定ポイント

　大西氏は「電子カルテはもともと内科向けに開発された。内科以外の診療科目では、それぞれの状況に応じた電子カルテの選定ポイントがある」と説明する（関連連載：診療所向け電子カルテ製品紹介）。

　例えば、患者数が多い場合は“操作性”を重視し、使いやすいものを選定すべきだという。また、耳鼻咽喉科や眼科、皮膚科、整形外科などスケッチ機能を重視する場合は、医師自身が描きやすいシェーマであるかを確認。さらに検査機器が多い場合は検査機器との連動性を、産婦人科や心療内科など電子カルテの適用が難しい場合は紙媒体との併用が可能な製品を選んだ方がよいと説明した。

3. 在宅医療ではモバイル端末が有効

　「現在、1万8000施設が在宅医療に取り組んでいる」（大西氏）。同氏は、在宅医療では「カルテの閲覧」「主訴、所見、オーダーなどカルテの記入」「患者（家族）への説明」「処方せんの印刷」などの機能が必要だという。また、画像や検査結果を見せながら説明することもあるが、訪問先にPCを持っていくのは難しいため、「iPadなどのモバイル端末は、特に在宅医療で有効なツールだ」と説明した。

　その上で、モバイル端末の利用に当たっては「高速性」「耐久性」「簡易性」「経済性」「安全性」「軽量性」の6つを考慮すべきだと語った。

4. 災害リスクを考慮したシステム構成

　大西氏は、2011年3月に発生した東日本大震災を受け、診療所のリスク管理のニーズは大きく変化したと指摘する。例えば、震災前は「カルテなどの情報は院内で管理したい」というニーズが多く、データのバックアップ環境を意識したシステム構成が考慮されることは少なかったという。

　しかし震災後は、クラウドを利用する院外でのデータ保存、バッテリーおよび自家発電などの事業継続対策が注目されてきた（関連記事：復興後の医療ITはリモートバックアップが鍵に）。また、クラウドサーバや非常用ノートPCなどを備えたシステム構成への関心が高まっていると説明した。さらに、電子カルテベンダーに求める要件も変化し、「トラブルやリスクに直面した際にどれだけ手厚いサポートを受けられるか」という相談を受けることが多くなったとしている。

システム構成の変化《クリックで拡大》

5. 単なるIT化にとどまらない地域医療連携

　現在、全国各地で進められている地域医療連携ネットワーク。その取り組みを取材してきたという大西氏は「地域医療連携の成功には診療所の参加が不可欠」だと強調する。しかし、実際には診療所の理解が得られなかったり、参加施設が少ないプロジェクトが多いという。その上で、診療所の参加を促進するためには「費用が掛からない」「容易である」「病院の囲い込みにつながらない」ことが重要であり、「単にIT化するだけでなく、複数の病院や診療所を介するヒューマンネットワークとしての協議会が重要な役割を担う」と説明する。

6. 誰のためにIT化するか　その目的を常に意識

　最後に大西氏は「“誰のためにIT化を進めるのか”を考える必要がある」と説明した。特に「患者のため」「スタッフのため」「地域のため」「未来のため」の4つの視点が重要であるという。

　例えば、患者のための視点では「受付や検査、会計における待ち時間の短縮」「患者に分かりやすい説明」、スタッフのための視点では「業務の標準化やスピードアップ、書類作成などの作業負荷の軽減」などがIT化の目的になるという。また、地域のための視点では「地域の関連施設との連携」、未来のための視点では診療所を継続運営する上で大切な「承継問題」「カルテなどの保管スペースの問題」などを考慮し、IT化を推進すべきだと説明した。