注目集める最重要キーワード
“中の人”が語る「Docker」、爆発的人気の理由は？
コンテナベースの仮想化ソフト「Docker」の人気が高まっている。Googleなど多くのIT企業が支持を表明。人気の理由や今後の開発方針をDockerコミュニティーのシニアディレクターが説明した。
米Dockerはオープンソース市場に参入したばかりだが、2013年の誕生以来爆発的な成長を遂げている。同社のコンテナベースの仮想化アプローチは「Linux Containerテクノロジー」をベースに構築されており、プラットフォーム間のアプリケーションポータビリティを高めることができる。また、Dockerコンテナは軽量だ。仮想マシン（以下、VM）と違って基盤となるOSを実行する必要がない。
本稿では、Dockerのコミュニティーでシニアディレクターを務めるジュリエン・バルビエ氏のインタビューを紹介する。急成長を遂げるDockerと同社の計画に多くの人々が関心を寄せている理由を聞いた。
――Linux Containerは新しいテクノロジーではないが、Dockerを使用する主なメリットは何か
ジュリエン・バルビエ氏（以下、バルビエ氏） メリットは数多くある。昨今、開発者が自分のノートPCで開発して、何の問題もなく動作するアプリケーションが、別の環境では動作しないという問題が起きている。開発者は好みのスタックと言語を使用する。全てにおいて好きなバージョンを選んで使用している。そのため、開発したアプリケーションをテスト環境や運用環境にプッシュすると、環境が異なるためアプリケーションは動作しなくなる。
開発者は恐らく新しいバージョンのライブラリを使用している。だが、サーバで運用している他のアプリケーションが動作しなくなるため、運用担当者から新しいバージョンのライブラリを使用してはならないと告げられることになる。その結果、運用担当者と開発者の間では何度もやりとりが発生する。これは大きなストレスになり、多くの時間とお金が失われる原因となる。Dockerを使って開発するときには、全てのものを1つのコンテナにまとめるので、コンテナは単独で動作可能だ（相互にやりとりできる複数のコンテナに全てのものをまとめることも可能だ）。必要な作業は、このコンテナを別の環境にプッシュするだけだ。運用担当者がコンテナの中身やコンテナの作成方法を気に掛ける必要はない。
これが1つ目のメリットだ。もう1つのメリットはOSが不要な分、VMよりDockerコンテナの方がサイズが小さいことだ。基盤となるLinuxコンテナは既にカーネルに含まれている。つまり、イメージのサイズは非常に小さく、処理が非常に速い。VMのサイズは数Gバイトで、起動に1～2分かかる。一方、コンテナのサイズは数Mバイトで、数ミリ秒で起動できる。この特性により、開発サイクルを高速化し、コンテナを簡単に移動することが可能になる。
コンテナのサイズは非常に小さく、素早く展開できる。そのため、開発者はハイパースケール環境でも結果を出すことが可能だ。オーバーヘッドはゼロに等しく、必要な容量、RAMおよびCPUはVMより少ない。
――どのようなユーザーがDockerコンテナを使用しているのか
バルビエ氏 中小企業も大企業もDockerを使用しているため、開発者は話を非常にスムーズに進めることができる。アプリケーションはどんな環境でも動作する。開発者は運用環境の細部を気にする必要はない。運用担当者は開発者が使っているものについて気に掛ける必要がないので、運用担当者も満足だ。さらに、コストも削減できるのでCFO（最高財務責任者）はDockerを大いに気に入るだろう。つまり、Dockerを使うと誰もが幸せになれるのだ。
――非常に短期間で多くの注目を集めたことに対して驚きはあるか
バルビエ氏 どちらともいえない。一部のニーズに応えていることは把握していたが、信じられない勢いで導入件数が伸びている。大企業が新しいテクノロジーを取り入れる場合は、長期間様子を見るのが通例だ。だが、この問題を解決できるのがDockerだけで、問題自体が非常に大きいため、当社のテクノロジーが広く導入されている。これは想定外の事態だ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分？ 不足する対策を16項目でチェック -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的な家電メーカーが実践する「クリエイティブプロセス効率化」の方法とは？ -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的テクノロジー企業に学ぶ、プロセス標準化とプロジェクト納品自動化の秘訣 -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソニー・ピクチャーズ テレビジョンに学ぶ、次世代サービスデリバリーのヒント -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソミック石川に学ぶ、ICT浸透後に直面した「工数管理」の課題と解決策
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
2
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
3
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
4
「有線LAN環境」に関するアンケート
-
5
AI全部入り「Microsoft 365 E7」に企業が二の足を踏む訳 移行意向はわずか4％
-
6
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
7
「AI活用を前提とした業務PCへの移行」に関するアンケート
-
8
継続利用は4割どまり M365 Copilotが「効く業務」と期待外れの境界
-
9
「データを国内に置く」だけでは不十分 情シスが知るべきAI時代の「デジタル主権」
-
10
AWS障害でも補償ゼロの衝撃 サイバー保険で情シスが見落とす「細則の壁」
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
2
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
9
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
10
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー