iOSを対象とする「Masque Attack」
誰もが引っかかる? 「iPhone」「iPad」の脆弱性を悪用した驚きの攻撃とは(2/2 ページ)
攻撃を防ぐには
企業がMasque Attackから身を守るためにUS-CERT(米国国土安全保障省内の情報セキュリティ対策組織)やFireEyeが助言している内容は比較的単純だ。内容は下記の通りだ。
- この脆弱性はAppleによって修正されているため、iOSを最新の状態に保つ
- App Store、または会社のアプリケーションストア以外の場所からアプリケーションをインストールしない
- Webページを閲覧中、またはポップアップ表示されたWebページで「インストール」をクリックしない
- 信頼できない開発者についてのエラーメッセージが出るアプリケーションは全てアンインストールする
企業はセキュリティ啓発プログラムを導入し、職場で電子メールのリンクやソーシャルメディアなどのリンクからアプリケーションをインストールすることの危険性を従業員に認識させる必要がある。
iOS端末を管理するためにモバイル端末管理(MDM)ツールを利用している企業は、マルウェアに感染したモバイル端末を検知する新しいプロビジョニングプロファイル(※)をスキャンする方法もある。MDMを使って悪質なアプリケーションを削除することも可能かもしれない。その場合、モバイル端末を修復する必要があるのか、それともマルウェアを削除するだけで済むのかが問題になる。多くのモバイル端末は自動的にバックアップされる。アプリケーションストアからは正規アプリケーションがインストールされているので、データの消去やアプリケーションの再インストールについてそれほど大きな心配は必要ない。
※アプリケーションをiPhoneやiPadなどの端末で動作可能にするファイル。
モバイルアプリケーションを開発する組織やソフトウェア開発者は、アプリケーション配信の過程で電子メールからWebサイトへの直接リンクやポップアップを使ってはならない。iOS向けのApp Storeを使って顧客にそこからアプリケーションをダウンロードしてもらうよう促すことは、アプリケーションのインストールについて危険な判断をしないよう、ユーザーを訓練することにもなる。プリインストールアプリケーションの開発者は、プリインストールされたアプリケーションの入れ替えができないことからこの種の攻撃からは保護される。開発者は自分のアプリケーションをApp Storeからインストールして正規アプリケーションと照合し、App Storeからの配信が侵害されていないことを確認するための自動システムを構築することも可能だ。
結論
マルウェアのエコシステムにおいて、モバイルセキュリティの脅威は常に進化している。モバイル端末などの普及に伴い、攻撃者にとってその価値は増し、攻撃者が利益につながる脆弱性を発見しようとする動きが強まるのは避けられない。
どのようなソフトウェアでも自由にインストールできる開放性とセキュリティを両立することは、どのような組織にとっても難しい。App Storeのような閉ざされたエコシステムの場合、その難しさはさらに増大する。MDMやモバイルマルウェア対策ツールなどのより優れた保護対策がモバイル端末で普及するまでは、ダウンロードはApp Storeからのみとすることが最もリスクが少ない。
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