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Windows 10移行より難問？ 「Windows Server 2016へ移るか、移らないか」問題（1/2 ページ）
Microsoftの「Windows Server 2016」のリリース日が近づいている。あなたの勤務先では、Windows Server 2016へアップグレードするのだろうか。それとも別の方法を採るのだろうか。
Windows Server 2016への移行が企業の新たな課題に（画面はWindows Server 2016プレビュー版の紹介ページ）《クリックで拡大》
2016年第3四半期、MicrosoftはサーバOSの新版「Windows Server 2016」をリリースする。企業は、いつ、どのようにWindows Server 2016へ移行するのか、そもそもWindows Server 2016へ移行するのか否かの検討を始めなければならない状況に置かれている。多くの企業は確実にWindows Server 2016へ移行するだろう。だが意思決定プロセスの一環として、考慮すべき要素はたくさんある。
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Windows Server 2016への移行に関する検討事項
企業がWindows Server 2016へのアップグレードが適切がどうかを判断する際には、移行に掛かるコストと、コストを支払って何が得られるかを徹底的に分析することが重要だ。コストはライセンス料にとどまらないことに注意する必要がある。研修費やIT担当者がアップグレードにかける時間、必要なハードウェアの購入なども考慮しなくてはならない。
Windows Server 2016への移行で得られるメリットは、企業によって異なる。かなり時代遅れなOSを取り換えることができたり、アプリケーション実行環境をパッケージ化する「コンテナ技術」をはじめとする新しい技術や機能が活用できたりと、さまざまなメリットがある。いずれにせよコストに見合う十分なメリットが得られなければならない。
アップグレードのコストとメリットについて検討するときに留意すべき事項が2つある。1つ目は、アップグレードは必ずしも全てのサーバで一斉にする必要はないということだ。一部のサーバをアップグレードして、残りのサーバはアップグレードしなくても全く問題ない。
2つ目は、アップグレートが必ずしも適切であるとは限らないことだ。会社が使っている特定のアプリケーションが互換性の問題でWindows Server 2016では利用できなかったり、会社が使っているWindows Serverの機能のいずれかが、Windows Server 2016では廃止されていたりする可能性もある。
Windows Serverの古いバージョンからの移行
大抵の企業は、Windows Server 2016へのアップグレードを急ぐ必要はないだろう。だが「Windows Server 2003」「同2008」など古いバージョンのWindows Serverを使っている企業は、旧式のOSを使い続けることで生じるリスクを慎重に考慮するべきだ。その際、根拠のあるリスクと誇大宣伝を区別することが重要となる。
Microsoftによるサーバ製品のサポートには期限がある。例えばWindows Server 2003と「Windows Server 2003 R2」のサポートは、2015年7月に終了している。またWindows Server 2008と「Windows Server 2008 R2」のメインストリームサポートは2015年1月に終了しているが、2020年1月中旬まで延長サポートを受けることができる。
サーバ製品のサポートが終了しても、その日からOSの機能が停止するわけではない。今もWindows Server 2003を実行している企業は、Microsoftがサポートを終了した後でも正常にWindows Server 2003が動作することを知っているだろう。
とはいうものの、時代遅れなOSの使用を避けるべき重要な理由が2つある。1つ目は問題が発生したときに、Microsoftにサポートを求めることができないことだ。そのような事象が発生した場合は、企業は自力で問題の修正を試みるか、割高な料金をコンサルタントに支払って助けを求めることになるだろう。
言うまでもなく、サポートされていない製品を運用環境で利用するのは、長年培われてきたベストプラクティスに反することだ。もっと現実的なレベルの話をすると、ソフトウェアの障害が長引いている原因が、そのサポートが終了していることだったなどと上司に報告したい人はいないだろう。
2つ目の理由はセキュリティにある。Microsoftはサポートを終了した製品についてセキュリティパッチを作成しない。つまり脆弱（ぜいじゃく）性が見つかっても、Microsoftはパッチだけでなく、脆弱性に対処するための公式な手段も提供しない。そのためサポート期限の切れたOSを実行している企業は、自らハッキングされるリスクを大幅に高めていることになる。
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