CPUコア数がまさかの減少？　ソフトウェア “コア数課金”の広がりで企業が防衛策（1/2 ページ）

ソフトウェアのライセンス体系をコア単位に変更するベンダーが増えている。ユーザー企業が今後もコストを抑えたければ、IT管理者はハードウェアの導入計画においてCPUのスペックを見直す必要がある。

公開 2016年06月30日 15時00分

著者

Brian Kirsch

[TechTarget]

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仮想化時代だから可能だったソフトウェアコスト節約術がソフトウェアベンダーの対策で立ちいかなくなってしまった……

　これまで、仮想化の導入はコスト面で非常に大きなメリットがあった。物理サーバを整理統合するためのツールとしてだけでなく、ソフトウェアライセンスコストを削減するための手段としてもだ。

　だが、仮想化やマルチコアCPUの普及に対抗すべく、ライセンス体系を変更するソフトウェアベンダーが増えている。今では、多くのソフトウェアベンダーがパッケージ単位で扱うCPUの数ではなく、CPUに組み込んでいる物理コアの数でライセンス料金を決定している。

　こういう変化があったとしても、ユーザーはこれからも仮想化やマルチコアCPUを使い続けるだろう。ただ、ハードウェアの購入では変化がありそうだ。ソフトウェアベンダーによるライセンス体系の変更は、仮想化環境を実現するハードウェアの導入における検討項目について再考すべきタイミングなのかもしれない。

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コアを減らしてソフトウェアライセンスコストを削減する

　現在のCPUで仮想化性能を向上するには、動作クロックを上げてコア単体の処理速度を向上するより、実装するコアの数を重視する傾向にある。だが一方で、仮想環境に対応したソフトウェアのベンダーがCPUの論理コア数を基に算出するライセンス体系の採用を増やしている。

　このような状況では、サーバ内の物理コア数を減らして高速なCPUを搭載するハードウェアを導入すると、ソフトウェアライセンスのコストを効果的に削減できる場合がある。ただし、CPUの動作クロックを上げたからといって、コア数を減らした分の性能低下を完全に相殺できるわけではない。一般的には、より高速なCPUを購入したとしても、コア数を減らせば、性能はある程度低下する。とはいえ、物理コア数を減らすことによるソフトウェアライセンスコストの削減効果は無視できない。

　多くのIT管理者にとって、システムで稼働するCPUのコア数を減らす変更は初めての経験だろう。この判断に当たっては、まずCPUの割り当て待ち時間やシステム全体のCPU使用状況などを確認し、自社におけるCPU処理能力需要を見極める必要がある。優れたモニタリングツールと簡単な計算で、IT管理者はこうした情報を簡単に入手して自社に最適な方法を確認できる。しかし、多くの場合でCPU当たり8コアというのが最善の選択となりそうだ。これは技術的な限界ということではなく、Microsoftが定める限界だ。

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　MicrosoftのサーバOS「Windows Server」シリーズのDatacenter Editionはこれまで、仮想環境のサーバライセンスを取得したい企業にとって理想的な選択肢だった。だがMicrosoftがこのOSの最新版「Windows Server 2016」で導入する新しいライセンス体系では、コア数が8コアを超えるCPUについて追加のコアライセンスパックを購入しなければならない。

　コアパックを1つか2つ追加で購入する程度なら、さほど大きな問題ではない。だが、IntelやAMDが提供する最大18コアのトップエンドCPUを検討すると、Windows Serverのライセンスコストはすぐに跳ね上がってしまう。

　サーバOS市場におけるMicrosoftの独占的な支配力を考えると、今回のライセンス体系の変更を機に、IntelとAMDは製品ロードマップを見直すかもしれない。何しろ、顧客企業はソフトウェアライセンスコストを抑えるのに必死だ。Intelに有利な状況としては、同社の「ハイパースレッディング」技術がある。1つのコアをあたかも2つのプロセッサであるかのように機能できる技術だ。少なくとも現時点では、この技術を使ってもWindows Serverで追加のライセンス料を支払う必要はない。

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