大きな成長が見込まれるハドルルーム

　従業員が100～1000人の中規模企業は、社内会議が多く、正規の会議室と、少人数で作業する小さなミーティングスペース「ハドルルーム」を多く有している場合が少なくない。こうしたスペースで使うテクノロジーは、通常基本的なものだ。例えば、モニターやハイエンドカメラをクライアントPCにつないでグループ通話をする使い方である。

　ハドルルームはビデオ会議市場で大きく成長するきっかけになっており、クラウドプロバイダーがバドルルームに関連するビデオ会議市場を大きく占めている。

　Zoomはこの分野に参入し、小規模なサービスから始めて、規模を拡大していけるようにしている。だが同社は会議室用のハードウェアを製造していない。代わりに、「Zoom Rooms」という特別仕様のクラウドソフトウェアを提供している。このソフトウェアは、会議室のサードパーティー製のクライアントPCや周辺機器と連動できるように設計されている。

　LifesizeとStarLeafは、自社のクラウドビデオサービスを、ハドルルームで使用するビデオ会議用ハードウェアに統合している。ベンダーがクラウドサービスとハードウェアの両方を提供している場合、高度な統合が魅力だ。だがクラウドを利用しないでこれらのサービスを利用しようとすると、柔軟性に欠ける。導入を検討する企業は、クラウドサービスに縛られ身動きできなくならないように気を付ける必要がある。だがこの両社のクラウドサービスは、サードパーティーのエンドポイントと連係し、Microsoftの「Skype for Business」との相互運用も可能にしている。

　Microsoftのユニファイドコミュニケーションソフトウェアを検討している企業は、Skype for Businessを検討項目に入れるべきだ。同サービスの動画と音声の品質は他のサービスほど優れていない。だがメッセージングやドキュメントの共有機能を重視する企業は、Microsoftの他ソフトウェアとSkype for Businessの密接な統合の方がより重要になるだろう。

オンプレミスとクラウドの橋渡しを目指す大手企業

　大手企業は、伝統的な社内コミュニケーションを重視する。そのため、オンプレミスのサービスを検討することが多い。大手企業ユーザーはビデオ会議やテレプレゼンスルームを求めることも少なくない。

　CiscoとPloycomは、こうした要求に強いサプライヤーとして検討の対象になることが多い。両ベンダーは経験豊富で、グローバルにサービスを展開しており、会議室の大きさに応じた多くの製品を用意している。こうしたサービスは高品質のエクスペリエンスを提供するが、柔軟性に欠ける。

　以前なら、多くの企業がこうした柔軟性の欠如を受け入れていた。だがオンプレミスとクラウドの製品が進化した現在、多くの企業が両方のサービスを合わせた環境を実現している。

　オンプレミスのサービスを利用している多くの企業は、サプライヤーや顧客などの外部企業に自社の環境を公開することに苦労している。このような状況から、Blue Jeans Networkは、CiscoやPolycomの既存の顧客に外部との接続を提供することで発展している。Blue Jeans Networkのサービスは、社内コミュニケーションにオンプレミスのテクノロジーを使い、他社とのコミュニケーションに社外の環境を利用する混在環境に最も適している。

　WebExとGoToMeetingは大手企業で広く利用されている。だがこうした製品は会議でデータを共有し、共同編集すること（データ会議）を主な目的にしているため、純粋なビデオ会議用サービスと見なされない。こうしたサービスは、ハイエンドな会議室サービスと同時に利用されることが多い。というのも、ハイエンドな会議室サービスは相応の高度なデータ会議機能がない場合があるためだ。

　Skype for Businessは、Microsoftが積極的に市場に売り込んでいることから、大企業の中で1つの大きな選択肢になりつつある。Microsoftは、Skype for Businessを通じてインスタントメッセージングと、データやドキュメントの共有を提供する。だがハイエンドな会議室サービスを提供しておらず、会議室向け製品のビデオの画質は最高とはいえない。Microsoftはこの市場に新しい製品やサービスを定期的に公開しそうだ。

柔軟な姿勢を持つ

　各企業にとってどのビデオ会議用製品が最適かは、求める結果に大きく左右される。Zoom RoomsやWebEx、GoToMeetingは大規模企業の事業部門に適したオプションかもしれない。エンタープライズプロバイダーのPolycomは、既にテクノロジーに投資している大手クライアントとのコミュニケーションをユースケースとする中小企業に適しているかもしれない。

　本稿で取り上げた全てのサービスは、それぞれビジネスの特定の問題を解決できる。簡単に言ってしまえば、どのサービスが適しているかは、ユーザーが最も重視する基準によって決まる。市場は急速に変化しているので、先入観に捉われず柔軟なアプローチを取る必要がある。