優先順位の高いユーザー（役員や営業担当者など）は、信頼性が高く、リスクが最小のPCを必要とする。株主総会の最中に、CEOのPCでディスクドライブ障害が発生することは許されない。そのため、こうしたユーザーは新しいデバイスを使う必要があり、それらは厳密な買い替えサイクルに従わなければならない。

　だが、優先順位の高くないユーザーは、保証が終了した古いPCでも仕事に支障はない。利用するサポートオプションも低コストなもので構わない。IT部門なら、優先順位の低いユーザーが生産性を維持できるように、メモリを増やしたり、ノートPCのHDDを新しいSSDに換装したり、といった対策ができる。

　エンジニアは通常、パフォーマンスの高いハードウェアを必要とする。エンジニアが最新の技術についていけるように、エンジニア向けマシンは約3年ごとに買い替える必要がある。3年使用されたマシンは、事務スタッフなどのマシンとして転用するとよい。これらのユーザーが必要とする以上のパワーや性能を備えているからだ。

　ここまでで肝心なのは、優先順位に従って新しいハードウェアを購入、支給し、各デバイスから最大限の価値を引き出すことで、新しいハードウェアの購入費用を浮かせて節約することだ。

PCライフサイクルの延ばし方

　古いクライアントPCでも、HDDやCPU、メモリのスペックが十分であれば、仮想化ソフトウェアを実行でき（特に「Windows 7」や「Windows 10」マシンの場合）、開発用やトレーニングラボ用にサーバイメージをホストできる。メモリを少し追加し、ディスク容量を増やせば、マシンはまた便利に使えるようになる。通常は、こうした増強で費用を節約でき、追加予算を確保しなくても済む。

　IT部門は、保証が終了してベンダーサポートが受けられなくても、「eBay」のようなWebサイトで交換部品を見つけることでそれなりの対処ができる。だが、ベンダー以外から部品を購入する場合、信頼できる部品が手に入るとは限らない。調達した新しい部品では、既存のソフトウェアやOSが対応していないかもしれない。

　ハードウェアの購入では解決できない問題に直面することもある。そうした場合、企業はOEMやTPMのサポートを受けることを選択しなければならない。こうした企業のサービスも、マシンサポートに関する万能薬ではない。一般的に、レガシーデバイスはサポート対象外だからだ。それでも、こうしたサービスにより、IT部門ではお手上げとなるようなデバイスのライフサイクルを延ばすことが可能だ。

　IT管理者は最終的に、ノートPCやデスクトップPCのライフサイクルの終了を見極める方法を知っていなければならない。実は、その方法はシンプルだ。交換部品やサポートのコストが法外な場合、あるいはハードウェアのパフォーマンスがユーザーの生産性を阻害する場合、そのPCに見切りを付ける時が来たと考えられる。障害発生率が高いPCや、サービスチケットの発行が頻繁に必要になるPCも、買い替えが必要だ。

サポートすべきか、しないべきか

　IT部門は、どのPCライフサイクルオプションを選択するかにかかわらず、何らかのサポートプランを選択しなければならない。その選択は、IT予算や、企業にとって許容可能なリスクに左右される。

セルフメンテナンス

　自前でサポートを提供できる場合、IT管理者はベンダーにサポート費用を支払わずに済む。一部のOEMが提供しているセルフメンテナンスプログラムは、部品を割引価格で販売するとともに、IT管理者が処理できない困難な問題については、技術サポートに直接問い合わせできるようになっている。これは一般的に、もともとサポート担当者を抱えている大企業のためのオプションだ。

ログ処理

　このオプションは、必要に応じてサポートを依頼するもので、サポートコールに応じた従量課金制となっている。サポートコール当たりの単価は高いが、全体的には割安なサービスが少なくない。サービスを利用しなくても課金される月額固定料金が設定されていないからだ。

TPM

　TPMでは、TPM業者が抱える高スキルの担当者がサポートを提供し、料金はOEMサポートと比べて格安だ。TPMは保証サービスを扱っていないことがある。TPMの利用が保証条件の違反と見なされる場合もある。