LUN数、マルチパスを重視

数字で見る　SANストレージの購入理由と製品導入の基準

容量とアプリケーションに関するニーズは企業に新しいSAN（Storage Area Network）ストレージ導入を促している。その際の購入判断の鍵となるのは、LUN（論理ユニット番号）の数やマルチパスといった基準だ。

公開 2018年05月15日 09時01分

更新 2018年05月17日 12時01分

著者

James Alan Miller

[TechTarget]

印刷する

《拡大画像は本文中に設置》

　クラウドやハイパーコンバージドインフラ（HCI）、オブジェクトストレージといった比較的新しい選択肢が存在するにもかかわらず、実証済みのSAN（Storage Area Network）は今でも、プライマリーストレージの購買リストで最上位のアイテムだ。データセンターで活躍するもう1つの主要技術であるNAS（Network Attached Storage）は第2位につけている（ただし大きく引き離されているが）。TechTargetでは、企業が近い将来に購入を予定しているストレージのタイプについて調査したところ、SANストレージという回答がNASを2対1の割合で上回っていた。今回の調査では、これらの企業が購入を予定しているNASあるいはSANの購入に際して何を求めているのかも明らかになった。

併せて読みたいお薦め記事

SANとNASの利用状況

SANとNASの違い

SANの購入理由

　調査でSANの購入を予定していると答えた企業の4分の3近くは、「より多くの総合容量の必要性」を挙げたのに対し、44％の企業が「既存アプリケーションのストレージパフォーマンスの改善」を購入理由として挙げた。またSAN購入予定の企業の約4分の1は、「既存のハードウェアの寿命に伴うリプレース」として新しいSANを必要としていた。これとほぼ同数だったのが、「新規あるいは既存のアプリケーションで追加ストレージを必要としている」という回答だった。

　約4分の3の企業は、「新たに購入するSANをデータベースアプリケーション用に利用する予定」と答えた。その一方で、「仮想サーバのサポートやWeb用、アプリケーション配信用としてSANを利用する」と答えた企業も多かった。SANの新しい用途として4番目と5番目に入ったのは、それぞれ「ファイルデータやユーザー共有データなどの非構造化データの保存」と「デスクトップ仮想化インフラ」だった。また15％の企業が重要なアプリケーションとして「ビッグデータ」を挙げた。「ストリーミングメディアの作成」と答えた企業の割合も同じだった。

購入予定のSANの容量は

　購入予定のSANのストレージ容量については、約3分の1（29％）の企業が「11TB～50TB」と答えたのに対し、21％の企業が「10TB以下」と答えた。「51TB～100TB」という回答は14％、「500TB超」と答えたのは12％、「101TB～200TB」は11％だった。「201TB～300TB」および「301TB～500TB」という回答はどちらも6％だった。また、3分の1以上（35％）の企業が「今後数年間は、新しいSANアレイに要求されるストレージ容量が毎年11～20％増加する見込みだ」と回答した。同期間中の要求容量の年間増加率が「10％以下の見込み」と答えた企業は21％だった。「年間21～30％」の増加率を予測した企業および増加率が「不明」だとした企業の割合は、いずれも15％だった。

《クリックで拡大》

速度とLUN数

　「新しいブロックストレージ型SANではファイバーチャネルプロトコルを採用する予定」と答えた企業が44％だったのに対し、「イーサネットベースのiSCSI SANを購入する予定」と答えた企業の割合は23％だった。「両方のプロトコルを利用する予定」という回答は34％だった。

　ファイバーチャネルを採用すると答えた企業のうち、「8Gbpsバージョンを採用する予定」だとしたのは55％、「16Gbpsバージョンを予定」という回答は45％だった。一方、イーサネット派の企業の間では10Gbpsの人気が高く56％が採用予定だとした。残りの企業の間では、10Gbpsよりも高速なバージョンと低速なバージョンの割合がほぼ同じで、「1Gbps」としたのは23％、「40Gbps」と答えた企業は21％だった。

　SANの購入と導入に際して最も重要な機能については、「サポートするLUN（論理ユニット番号：サーバから1台の物理HDDとして認識される単位）の数」という回答が41％で、「マルチパス」という回答が41％だった。

　新興IT企業にとって厳しい状況も浮かび上がった。SANの購入に際して考慮するベンダーの名前として挙がったのは、上位からDell EMC、Hewlett Packard Enterprise（HPE）、NetApp、IBM、Hitachi Vantaraだった。

印刷する