ある研究結果では、従業員エンゲージメントの向上が、採用や離職率、パフォーマンスに影響を及ぼし、貴重な投資につながる、という考えを裏付けた。

　例えば、福利厚生サービスを提供するAon Hewittの調査によると、従業員エンゲージメントのレベルが高い製造工場では、品質欠陥が75％少なく、職場の安全関連の労働者災害補償請求が26％少ないことが報告されている。調査会社Gallupは「エンゲージメントのレベルが高い事業部門は、欠勤が41％減少し、生産性が17％向上している」と報告している。

HR支援モバイルアプリケーションの活用

　このことを考慮すると、HRの関連製品、サービスが「従業員エンゲージメントを高める」という考えに基づいて成長したことも納得できる。これらのサービスの中には、従業員が頭の中で考えていることを日常から把握しておくために、頻繁に、あるいは、毎日調査するアプリケーションもあれば、マネジャーとチームメンバー間のコミュニケーションの合理化を図るアプリケーションもある。

　しかし、エンゲージメントを高めるには、調査やコミュニケーション以外にもさまざまなアプリケーションの活用方法がある。潤滑油販売代理店PetroChoiceのHR担当バイスプレジデント、マリレナ・アセベド氏は、例えば、HR支援モバイルアプリケーションを使用し、出勤時間と退出時間を記録したり、トラック運転手の運転時間を追跡したりすることで従業員エクスペリエンスを合理化できると述べた。「かつて、コンピュータに向き合わないとできなかったことが、今日では、従業員たちは、アプリのボタンを押すだけで、同じことを実行できる」と語る。

　PetroChoiceは、トラック運転手全員に、複数のHR支援モバイルアプリケーションを搭載したiPhoneを持たせている。「自分に必要なことの大半を自分でできるようになるので、従業員にとっても、われわれにとっても、非常に役に立っている」とアセベド氏は述べた。

　この技術により、PetroChoiceは従業員の離職防止面でも競争の優位性を発揮している。運転手の多くは、事務処理に書類を使う会社に転職することは「時代に逆行しているように感じる」とアセベド氏に伝えている。

HR支援モバイルアプリの盲点

　SHRM（米国人材マネジメント協会）の技術専門委員会メンバー、クリスティー・エバンス氏は、HR支援モバイルアプリケーションから得られるエンゲージメントの情報についての議論には注意が必要だという。実際に提供されているものを「誤って解釈」してしまう可能性があるためだ。

　ITビジネスサービス分析会社NelsonHallの上級調査アナリスト、エイミー・グルチェンスキー氏も同じ意見だ。「HR支援モバイルアプリケーションは、デスクレスワーカーの従業員エンゲージメントレベルを高める。だが現時点では、その取り組みの範囲は狭いと考えている。市場には、HR支援モバイルアプリケーションが広く普及しているが、従業員が定期的にアプリを使用し、得られる内容は極めて限られている」と語る。

　例えば、従業員は定期的にアプリを使用して出勤時間や退出時間の記録を行うが、従業員ベネフィットに関する情報へはアクセスしない、とグルチェンスキー氏は述べる。

　この問題を解決するためには、HR支援モバイルアプリケーションの使用率を機能別に詳細分析する方法がある。分析すれば従業員によっては、幾つかの機能を他の機能より多く使用していることが分かるだろう。使用率の多い機能をより強化し、使用率が少ない機能は除外するか、再設計などを検討する。このように各モバイルアプリケーションは、さまざまな度合いでエンゲージメントに貢献できる可能性を秘めている。